タブレット・ウェアラブル端末・クラウドへの対応遅延
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
福井コンピュータホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「そのため当社グループは、iOSやAndroid等のWindows以外のOS対応、ウェアラブル端末やクラウドを利用したソフトウエアの開発及びサービスの展開、さらにマルチブラウザへの対応が急務であり、これらの対応時期の遅れや対応内容によっては、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
Windows以外のOS、ウェアラブル、クラウド、マルチブラウザへの対応遅延が業績に影響するリスクを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため当社グループは、iOSやAndroid等のWindows以外のOS対応、ウェアラブル端末やクラウドを利用したソフトウエアの開発及びサービスの展開、さらにマルチブラウザへの対応が急務であり、これらの対応時期の遅れや対応内容によっては、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
Windows以外のOS、ウェアラブル、クラウド、マルチブラウザへの対応遅延が業績に影響するリスクを再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「iOSやAndroid等のWindows以外のOS対応、ウェアラブル端末やクラウドを利用したソフトウエアの開発及びサービスの展開、さらにマルチブラウザへの対応が急務であり、これらの対応時期の遅れや対応内容によっては、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
Windows以外のOS、ウェアラブル、クラウド、マルチブラウザ、BIM/CIMへの対応遅延・コスト負担リスクを継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは、このような変化に対応する開発体制を整えることが必要であると認識し、また、先端技術に対する当社グループ製品の対応が可能であると考えておりますが、技術革新に対する開発等のコスト負担が一時的に大きくなる可能性があり、また、対応の完了が遅れた場合等には、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
タブレット、クラウド、マルチブラウザ、BIM・CIM等への対応遅延リスクに加え、技術革新対応に伴う開発コスト負担と完了遅延を明示している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「そのため、iPad、Android等のタブレットやウェアラブル端末で動作するソフトウエア、クラウドを利用したソフトウエア、マルチブラウザ対応の開発が急務であり、これらの対応時期の遅れや対応内容によっては、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。さらに、BIMやCIM等の普及に伴い、商品並びに建設業界の業務体系にも大きな変化が起きる可能性があります。」
従来のタブレット・ウェアラブル・クラウド対応に加え、マルチブラウザ、BIM、CIMへの対応と開発コスト・遅延リスクまで対象範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「昨今、iPad、Android等のタブレットが急速に普及しており、建築・測量・土木の企業においても導入されています。また、さまざまなウェアラブル端末の製品が登場してきており、インターネットを利用したクラウド移行も徐々に進んでいます。そのため、iPad、Android等のタブレットやウェアラブル端末で動作するソフトウエア、クラウドを利用したソフトウエアの開発が急務であり、これらの対応時期の遅れや対応内容によっては、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
端末・クラウドの普及に対し、対応時期や対応内容が遅れることを業績リスクとしている。