ダイレクトコミュニケーションによる「売れる仕組みづくり」
FY2016に初出。33回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「近年、デジタル技術の進展とともに、多様化する消費スタイルを捉えた有益な情報コミュニケーションを行うことの重要性が増しているなか、当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、次の30年も成長し続ける企業を目指し、主力事業であるダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」であることをありたい姿として掲げ、企業価値・株主価値の向上を追求してまいります。」
従来の顧客企業と生活者の関係づくりの総合支援、およびデジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を維持しつつ、「次の30年も成長し続ける企業」という時間的な視野を明示している。 - 2026-05-15再掲決算説明資料
「顧客企業と生活者の よい関係づくりをトータルサポート」
顧客企業と生活者の関係づくりを総合的に支援する基本姿勢を、決算説明資料の冒頭・結語で再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連分野を通じて顧客企業と生活者の関係づくりを総合支援し、デジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す基本方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連サービスを通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援し、デジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す基本方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連サービスを通じた顧客企業・生活者の関係づくりの総合支援、およびデジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連分野のサービスを通じた顧客企業・生活者の関係づくりの総合支援、およびデジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す基本姿勢を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じた顧客企業と生活者の関係づくりと、デジタル・リアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めてまいります。」
従来の顧客企業と生活者の関係づくりの総合支援に加え、DMの枠組みを超えたデジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を通期でも継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連分野のサービスを通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援し、デジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
従来の顧客企業と生活者の関係づくりの総合支援に加え、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの総合情報ソリューション企業を目指す方針を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するとともに、将来に向けて、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指し、企業価値の一層の向上に努めてまいります。」
従来の顧客企業と生活者の関係づくりの総合支援に加え、ダイレクトメールの枠組みを超えたデジタルとリアルの「総合情報ソリューション企業」を目指す方向へ、将来像を明確化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連分野のサービスを通じて、顧客企業と生活者の関係づくりを総合的に支援する方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中核事業と関連サービスを通じて顧客企業と生活者の関係づくりを総合支援する基本姿勢を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社グループは、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
中期経営計画に基づき、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援する基本方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めてまいります。」
顧客企業と生活者の関係づくりを、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じて総合的に支援する基本方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
2023年3月期までの中期経営計画に基づき、DM、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援する基本方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めております。」
ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベントおよび関連サービスを通じて、顧客企業と生活者の関係づくりを総合的に支援する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、中核事業であるダイレクトメールと物流、セールスプロモーション、イベントの各事業および新たな関連分野のサービスを通して、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」することを目指し、企業価値の一層の向上に努めてまいります。」
ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベント等を通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援する基本方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベント等の各事業により、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベント等を通じ、提案型営業と生産性の高い業務推進によって顧客企業と生活者の関係づくりを支援する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベント等の各事業により、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
DM、物流、セールスプロモーション、イベントを組み合わせ、提案型営業と生産性の高い業務推進によって顧客企業と生活者の関係づくりを支援する基本姿勢を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、物流、セールスプロモーション、イベント等の各事業により、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
ダイレクトメール等の手段提供にとどまらず、提案型営業と生産性の高い業務推進を通じて顧客企業と生活者の関係づくりを支援する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近年ますます「個別消費者との良い関係づくり」の重要性が増しているなか、顧客企業の課題解決に向けて、最新設備によるメーリングサービス、高度なスキルを有する消費者問合せ対応、キャンペーン事務局などの消費者窓口サービス、永年の経験に裏打ちされた制作、クリエイティブ、高度な情報処理システムを持つ物流サービスなどを駆使したトータルソリューション提案を行ってまいります。」
顧客企業と生活者の関係づくりを支援するため、メーリング、消費者窓口、制作、情報処理、物流を組み合わせたトータルソリューション提案を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
従来の手段提供にとどまらず、提案型営業と生産性の高い業務推進によって顧客企業と生活者の関係づくりを支援する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
前四半期に続き、DM・セールスプロモーション・イベントの手段提供にとどまらず、提案型営業と生産性の高い業務推進によって顧客企業と生活者の関係づくりを支援する姿勢を示している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」するべく、提案型営業と生産性の高い業務推進を行っております。」
従来の「売れる仕組みづくり」という表現から、「顧客企業と生活者のよい関係づくりをトータルサポート」する方向へ表現を改め、提案型営業と生産性の高い業務推進を組み合わせている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「近年ますます「個別消費者との良い関係づくり」の重要性が増しているなか、顧客企業の課題解決に向けて、最新インフラに基づくメーリングサービス、高度なスキルを有する消費者問合せ対応、キャンペーン事務局などの消費者窓口サービス、永年の経験に裏打ちされた制作、クリエイティブ、高度な情報処理システムを持つ物流サービスなどを駆使したトータルソリューション提案を行ってまいります。」
ダイレクトメール等の手段提供にとどまらず、メーリング、消費者窓口、制作、情報処理、物流を組み合わせた顧客企業の課題解決・「売れる仕組みづくり」を支援する姿勢を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
顧客企業に手段を提供するだけでなく、ユーザーとの関係づくりや商品・サービス利用の拡大につながる「売れる仕組みづくり」を支援する基本姿勢を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
顧客企業に手段を提供するだけでなく、ユーザーとの関係づくりや商品・サービス利用拡大につながる「売れる仕組みづくり」を支援する基本姿勢を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
DM、セールスプロモーション、イベントを手段として提供するだけでなく、顧客企業の売上や顧客関係づくりを支援する基本姿勢を引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
前四半期に続き、DM・セールスプロモーション・イベントの手段提供にとどまらず、顧客企業の販売や顧客関係づくりを支援する基本姿勢を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
前四半期に続き、DM・セールスプロモーション・イベントの手段提供にとどまらず、顧客企業の販売や顧客関係づくりを支援する基本姿勢を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
前年度に続き、DM・セールスプロモーション・イベントの手段提供にとどまらず、顧客企業の販売や顧客関係づくりを支援する基本姿勢を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このようななか当社は、ダイレクトメール、セールスプロモーション、イベントといった顧客企業にとっての手段を提供するだけでなく、それらを使って「ユーザーともっとよい関係を作りたい」、「より多くの商品・サービスをご利用いただきたい」といった顧客企業にとっての「売れる仕組みづくり」の支援を目指しております。」
個別の販促手段の提供にとどまらず、顧客企業の販売や顧客関係づくりを支援する姿勢を事業の基本的な方向性として示している。