内部留保による設備投資と自己資本比率の維持
FY2016に初出。34回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-15。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026自己資本比率が78.3％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％）73.8 69.3 78.3 81.1 78.3」
自己資本比率は当事業年度末に78.3％となった。前年度末の81.1％から低下したが、FY2026上半期末の77.1％からは上昇している。 - FY2026-H1自己資本比率が77.1％に低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 79.1 77.1 81.1」
当中間期末の自己資本比率は77.1％となり、前年度末の81.1％および前年同期の79.1％を下回った。 - FY2025自己資本比率が81.1％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％）75.1 73.8 69.3 78.3 81.1」
内部留保を事業展開・設備投資等に充てつつ一定水準の自己資本比率を維持する方針のもと、自己資本比率は前年度の78.3％から81.1％へ上昇した。 - FY2025-H1自己資本比率が79.1％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 77.6 79.1 78.3」
当中間期末の自己資本比率は79.1％となり、前事業年度末の78.3％および前年同期の77.6％を上回った。 - FY2024自己資本比率が78.3％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％）71.9 75.1 73.8 69.3 78.3」
内部留保を事業展開・設備投資等に充てつつ一定水準を維持する方針のもと、自己資本比率は前年度の69.3％から78.3％へ上昇した。 - FY2024-Q2自己資本比率が77.6％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 73.9 77.6 69.3」
当第2四半期末の自己資本比率は77.6％となり、前事業年度末の69.3％および前年同期の73.9％を上回った。 - FY2024-Q1自己資本比率が76.9％に変化有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 76.7 76.9 69.3」
当第1四半期末の自己資本比率は76.9％で、前事業年度末の69.3％を上回っている。内部留保を事業展開・設備投資等に充てつつ一定水準を維持する方針に関係する指標を更新している。 - FY2023自己資本比率が69.3％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％）69.0 71.9 75.1 73.8 69.3」
非連結決算への移行後の提出会社ベースで、2023年3月期の自己資本比率は69.3％と開示されている。内部留保を設備投資や事業展開に充てつつ一定水準を維持する方針は継続している。 - FY2023-Q3自己資本比率が74.0％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 74.0 73.8」
当第3四半期末の自己資本比率は74.0％となり、前事業年度末の73.8％を上回った。前四半期末の73.9％からもわずかに上昇している。 - FY2023-Q2自己資本比率が73.9％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 73.9 73.8」
当第2四半期末の自己資本比率は73.9％で、前事業年度末の73.8％をわずかに上回っている。 - FY2023-Q1自己資本比率が76.7％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 76.7 73.8」
当第1四半期末の自己資本比率は76.7％となり、前事業年度末の73.8％を上回った。 - FY2022自己資本比率が74.3％に低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 68.6 68.9 71.4 75.4 74.3」
一定レベルの自己資本比率を維持する方針を継続している。連結自己資本比率は前年度の75.4％から74.3％へ低下した。 - FY2022-Q3自己資本比率が77.1％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 74.6 77.1 75.4」
当第3四半期末の自己資本比率は77.1％となり、前年同期の74.6％および前連結会計年度末の75.4％を上回った。 - FY2022-Q2自己資本比率が76.2％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 75.3 76.2 75.4」
当第2四半期末の自己資本比率は76.2％となり、前連結会計年度末の75.4％および前年同期の75.3％を上回った。 - FY2022-Q1自己資本比率が74.9％に低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 73.9 74.9 75.4」
当第1四半期末の自己資本比率は74.9％となり、前連結会計年度末の75.4％から低下した。一方、前年同期の73.9％は上回っている。 - FY2021自己資本比率が75.4％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％）66.7 68.6 68.9 71.4 75.4」
内部留保を設備投資等に充てつつ一定水準の自己資本比率を維持する方針のもと、連結自己資本比率は前年度の71.4％から75.4％へ上昇した。 - FY2021-Q3自己資本比率が74.6％に低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 72.2 74.6 71.4」
当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は74.6％で、前連結会計年度末の71.4％を上回る一方、前四半期報告書記載の75.3％からは低下している。 - FY2021-Q2自己資本比率が75.3％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 74.6 75.3 71.4」
当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は75.3％となり、前年同期の74.6％および前連結会計年度末の71.4％を上回った。 - FY2021-Q1自己資本比率が73.9％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 71.3 73.9 71.4」
当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は73.9％となり、前年同期の71.3％および前連結会計年度末の71.4％を上回った。 - FY2020自己資本比率が71.4％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 67.0 66.7 68.6 68.9 71.4」
内部留保を事業展開・設備投資・収益基盤の強化に充て、一定レベルの自己資本比率を維持する方針を継続している。2020年3月期の連結自己資本比率は71.4％となり、前期の68.9％を上回った。 - FY2020-Q3自己資本比率が72.2％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％） 70.6 72.2 68.9」
当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は72.2％で、前年同期の70.6％および前連結会計年度末の68.9％を上回った。一方、前四半期報告書の74.6％からは低下している。 - FY2020-Q2自己資本比率が74.6％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 70.1 74.6 68.9」
当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は74.6％で、前年同期の70.1％および前連結会計年度末の68.9％を上回っている。 - FY2020-Q1自己資本比率が71.3％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 69.9 71.3 68.9」
当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は71.3％で、前年同期の69.9％および前連結会計年度末の68.9％を上回っている。 - FY2019自己資本比率が68.9％に変化有価証券報告書
「自己資本比率（％）63.3 67.0 66.7 68.6 68.9」
内部留保を事業展開・設備投資・収益基盤の強化に充て、一定レベルの自己資本比率を維持する方針を再掲している。連結会計年度末の自己資本比率は68.9％と開示されている。 - FY2019-Q3自己資本比率が70.6％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 70.1 70.6 68.6」
当第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は70.6％となり、前年同期の70.1％および前連結会計年度末の68.6％を上回った。 - FY2019-Q2自己資本比率が70.1％に上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 69.8 70.1 68.6」
当第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は70.1％となり、前連結会計年度末の68.6％および前年同期の69.8％を上回った。 - FY2019-Q1自己資本比率が69.9％有価証券報告書
「自己資本比率（％） 69.7 69.9 68.6」
当第1四半期連結会計期間末の自己資本比率は69.9％で、前第1四半期の69.7％および前連結会計年度末の68.6％を上回っている。 - FY2018自己資本比率が68.1％有価証券報告書
「自己資本比率（％） 59.6 63.3 67.0 66.7 68.1」
内部留保を事業展開・設備投資・収益基盤の強化に充て、一定レベルの自己資本比率を維持する方針を再掲している。平成30年3月期末の自己資本比率は68.1％で、前期末の66.7％を上回った。 - FY2018-Q3自己資本比率がさらに上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 68.1 69.9 66.7」
第3四半期連結会計期間末の自己資本比率は69.9％となり、前連結会計年度末の66.7％および前四半期報告書記載の69.3％から上昇している。 - FY2018-Q2自己資本比率が上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 68.0 69.3 66.7」
第2四半期連結会計期間末の自己資本比率は69.3％で、前連結会計年度末の66.7％から上昇している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、企業体質の強化および設備投資など、今後の事業展開に備えるとともに長期安定的な成長と強固な収益基盤を構築するため、一定レベルの自己資本比率を維持していく必要があると考え、継続的な積み増しを図ってまいります。」
内部留保を事業展開・設備投資・収益基盤の強化に充て、一定水準の自己資本比率を維持する姿勢を示している。