オリンピック関連イベントの受注拡大
FY2017-Q2に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2021削除有価証券報告書前年度まで記載されていた「2020オリンピック需要の取込み」や同需要を前提とするSP・イベント受注促進について、本有価証券報告書では明示的な記載がない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「また、2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでまいりました。」
2020年のオリンピック需要の取り込みを、2023年3月期までの中期経営計画の重点施策として引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取り組んでおります。」
オリンピック需要の取込みを、2023年3月期までの中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取り組んでおります。」
オリンピック需要の取込みを、中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、2023年３月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「３つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
オリンピック需要の取込みを、中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「2020オリンピック需要の取込み」」
2020年を時間軸とするオリンピック需要の取込みを、中期経営計画の重点施策の一つとして継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、2018年2月に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
従来の2020年に向けたSP・イベント受注促進を、中期経営計画の「2020オリンピック需要の取込み」として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、年初に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
従来の2020年に向けたSP・イベント受注促進を、中期経営計画の「2020オリンピック需要の取込み」として継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「また、年初に発表した2023年3月期までの「中期経営計画」に基づき、重点施策として、「デジタル時代のＤＭ強化」「先端設備充実による生産性向上」「西日本エリアの事業再構築」「3つの分野で物流を伸ばす」「2020オリンピック需要の取込み」に取組んでおります。」
従来の「2020年に向けたＳＰ・イベント分野の受注促進」という表現から、「2020オリンピック需要の取込み」として中期経営計画の重点施策に再整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「2020年に向けたＳＰ・イベント分野の受注促進」」
2020年を時間軸とするSP・イベント分野の受注促進を、リアルとWeb、販促と物流の好循環を構成する基本戦略の一つとして継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「2020年に向けたＳＰ・イベント分野の受注促進」」
2020年を時間軸とするSP・イベント分野の受注促進を、基本戦略の一つとして継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「2020年に向けたＳＰ・イベント分野の受注促進」」
2020年に向けたSP・イベント分野の受注促進を基本戦略の一つとして継続している。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「「2020年に向けたＳＰ・イベント分野の受注促進」」
従来のオリンピック関連イベント受注に加え、SP分野を含む形で対象範囲を広げ、2020年を時間軸とする受注促進として示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「オリンピック関連では国内における2016リオデジャネイロや2020東京に係わるイベントの受注に努めております」
2016年リオデジャネイロおよび2020年東京に係る国内イベントの受注に取り組む方針を継続して明示している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「オリンピック関連では国内における2016リオデジャネイロや2020東京に係わるイベントの受注に努めております」
イベント部門において、2016年リオデジャネイロおよび2020年東京に係る国内イベントの受注に取り組む方針を新たに明示している。