東海リース（9761）・施策前進
ノンフロン化と拠点別温室効果ガス排出量の削減
FY2025に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達1202社が書いているテーマ・逆風11社・追い風1261社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの1273件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「第56期対比 Scope1 7,119ｔ 68.8％ Scope2 977ｔ 83.1％ 合計 8,096ｔ 70.3％」
温室効果ガス排出量について、2023年度基準の合計11,519トンに対し、2025年度実績は8,096トン、基準年度比70.3％となった。日本国内製造で実現したノンフロン化を、中国合弁会社にも広げる方針を継続している。 - FY2025初出有価証券報告書
「第56期／2023年度（基準年度） Scope1 10,344ｔ Scope2 1,175ｔ 合計11,519ｔ 第57期／2024年度実績 Scope1 6,965ｔ Scope2 1,055ｔ 合計8,020ｔ。温室効果ガスの主な削減方法としては、仮設建物やユニットハウスのパネルの材料であるウレタン発泡剤について、日本国内における製造を第57期／2024年度にてノンフロン化を実現しました。今後、中国合弁会社における製造においても同様に温室効果ガスの削減を進めてまいります。」
温室効果ガス排出量をScope1・Scope2別に開示し、合計排出量は基準年度11,519トンから2024年度8,020トンとなった。日本国内の製造でノンフロン化を実現し、今後は中国合弁会社にも削減施策を広げるとしている。