進学会ホールディングス（9760）・施策削除
新設地区での価格対応
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
11記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
学習塾の入会促進・生徒募集強化と受講コース拡充12社が書いているテーマ・逆風1社・追い風27社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書
「新年度生集客の最重要期である2020年2・3月に新型コロナウィルス感染症が拡大した影響に加え、同感染症防止のため自治体・政府からの要請に基づく休講期間が発生したため、新規生の集客において計画を下回る結果となりました。」
従来の新設地区での価格対応・値下げは本 filing では記載されず、新規生集客の計画未達要因の説明は新型コロナウイルス感染症と休講期間へ移っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新規開講地区における価格戦略を継続している影響もあり」
新規開講地区での価格戦略が、塾関連事業の売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新規開講地区における価格戦略を継続している影響もあり」
新規開講地区での価格対応が継続し、塾関連事業の売上減少要因として記載されている。 - FY2021-Q1価格対応の再登場・継続有価証券報告書
「今期においては、新設開講地区における価格対応を継続している影響もあり、」
前回の通期 filing では記載が消えていた新設地区での価格対応が再び登場し、塾関連事業の売上減少要因として継続している。 - FY2020削除有価証券報告書
「新年度生集客時の新型コロナウィルス感染症の影響もあり、学習塾部門の売り上げは計画を下回る結果となりました。」
従来、売上未達要因として記載されていた新設地区での価格対応・値下げは本 filing では確認できず、感染症の影響に記述が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新規開設都市や業績不振地区における講習会受講料の値下げ等の影響で学習塾の売上は計画を下回る結果となりました。」
新規開設都市・会場新設地区での講習会受講料の値下げが、学習塾売上の計画未達要因として継続して記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新設地区における価格対応と教育ソフトの大型受注減の影響等により、」
新設地区における価格対応が、教育ソフトの大型受注減とともに塾関連事業の売上減少要因として継続して記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新設地区における価格対応と教育ソフトの大型受注減の影響により、売上高は1,714 百万円（前年同四半期比10.2％減）となり、セグメント損失は111百万円（前年同四半期は30百万円のセグメント損失）となりました。」
新設地区での価格対応が、教育ソフトの大型受注減とともに塾関連事業の売上減少・損失拡大要因として継続して記載されている。 - FY2019-Q1再登場有価証券報告書
「新設地区における価格対応と教育ソフトの大型受注減の影響により、」
前 filing では記載が消えていた新設地区での価格対応が再び売上減少要因として記載された。 - FY2018削除有価証券報告書
「積極的な会場のスクラップ・ビルドを進め、」
前 filing で塾関連事業の売上減少要因として記載された新設地区での価格対応は、本 filing では確認できない。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「新設地区で価格対応を行ったことや」
新設地区において価格対応を実施したことを、塾関連事業の売上減少要因の一つとして記載している。