読む価値
88重要
6項目のうち3項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-37.2
％（売上高前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高3,209,934千円前年比 -37.2%
営業利益-1,135,706千円
経常利益-1,110,191千円
純利益（親会社株主帰属）-1,351,202千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産22,163,463千円
うち純資産 10,305,033 千円自己資本比率 46.5%前期末比 -12.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高教育関連事業 1,071百万円（前年比 -7.4%）、スポーツ事業 268百万円（前年比 -4.0%）、賃貸事業 410百万円（前年比 -0.7%）、資金運用事業 1,210百万円（前年比 -59.5%）、その他 248百万円（前年比 -8.1%）
セグメント別利益教育関連事業 -180百万円、スポーツ事業 -4百万円、賃貸事業 193百万円（前年比 +1.4%）、資金運用事業 -902百万円、その他 64百万円（前年比 -3.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2023年11月10日に発表した連結業績予想について、現状変更の予定なし
業績予想の修正現状変更の予定なし
業績の増減要因
不採算会場の閉鎖により売上高が計画を下回り、株式会社SG総研の売上高も前年同期比59.5％減少した。営業損失は株式市場の変動による子会社の有価証券評価損の発生により拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
減損損失18,258千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 7,608千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,241千円、投資有価証券売却損 232,931千円、減損損失 18,258千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 3,209,934千円（前年比 -37.2%） |
| 営業利益 | -1,135,706千円 |
| 経常利益 | -1,110,191千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,351,202千円 |
| 自己資本比率 | 当期末 46.5 / 前期末 59.4 |
| 総資産 | 22,163,463千円 |
| 純資産 | 10,305,033千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2023年11月10日に発表した連結業績予想について、現状変更の予定なし |
| 業績予想の修正 | 現状変更の予定なし |
| セグメント別売上高 | 教育関連事業 1,071百万円（前年比 -7.4%）、スポーツ事業 268百万円（前年比 -4.0%）、賃貸事業 410百万円（前年比 -0.7%）、資金運用事業 1,210百万円（前年比 -59.5%）、その他 248百万円（前年比 -8.1%） |
| セグメント別利益 | 教育関連事業 -180百万円、スポーツ事業 -4百万円、賃貸事業 193百万円（前年比 +1.4%）、資金運用事業 -902百万円、その他 64百万円（前年比 -3.8%） |
| 減損損失 | 18,258千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 7,608千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,241千円、投資有価証券売却損 232,931千円、減損損失 18,258千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 業績の増減要因 | 不採算会場の閉鎖により売上高が計画を下回り、株式会社SG総研の売上高も前年同期比59.5％減少した。営業損失は株式市場の変動による子会社の有価証券評価損の発生により拡大した。 |
この書類が述べていない項目（19件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナ禍に多くの不採算会場を閉じた影響で売上高が計画を下回った。資金運用事業の株式会社SG総研の売上高も減少し、株式市場の変動による子会社の有価証券評価損が営業損失の要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。