読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-51.9
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高6,665,487千円前年比 -51.9%
営業利益-1,541,519千円
経常利益-1,523,075千円
純利益（親会社株主帰属）-1,630,407千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△90円99銭
期末の財政状態
総資産19,491,187千円
うち純資産 11,584,293 千円自己資本比率 59.4%前期末比 +12.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,084,834
投資+1,196,922
財務-439,085
純増減-326,997
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,474,172千円
セグメント別売上高教育関連事業 1,634,058千円（前年比 -23.2%）、スポーツ事業 376,832千円（前年比 -5.6%）、賃貸事業 551,227千円（前年比 -3.4%）、資金運用事業 3,663,972千円（前年比 -64.7%）
セグメント別利益教育関連事業 -171,894千円、スポーツ事業 -11,661千円、賃貸事業 250,130千円（前年比 -9.3%）、資金運用事業 -1,298,039千円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の拡大による新規生の集客不振、受講率の伸び悩み、水道光熱費等の高騰、ＳＧ総研の売上高減少、株式市場の変動による有価証券評価損の発生。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 74,325千円、投資有価証券償還益 158,760千円、投資有価証券売却益 2,625千円、役員退職慰労引当金戻入額 6,480千円 / 特別損失 固定資産除却損 866千円、投資有価証券売却損 219,647千円
減価償却費292,024千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 6,665,487千円（前年比 -51.9%） |
| 営業利益 | -1,541,519千円 |
| 経常利益 | -1,523,075千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,630,407千円 |
| １株当たり当期純利益 | △90円99銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 59.4 / 前期末 47.2 |
| 総資産 | 19,491,187千円 |
| 純資産 | 11,584,293千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,084,834千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 1,196,922千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -439,085千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,474,172千円 |
| セグメント別売上高 | 教育関連事業 1,634,058千円（前年比 -23.2%）、スポーツ事業 376,832千円（前年比 -5.6%）、賃貸事業 551,227千円（前年比 -3.4%）、資金運用事業 3,663,972千円（前年比 -64.7%） |
| セグメント別利益 | 教育関連事業 -171,894千円、スポーツ事業 -11,661千円、賃貸事業 250,130千円（前年比 -9.3%）、資金運用事業 -1,298,039千円 |
| 減価償却費 | 292,024千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 74,325千円、投資有価証券償還益 158,760千円、投資有価証券売却益 2,625千円、役員退職慰労引当金戻入額 6,480千円 / 特別損失 固定資産除却損 866千円、投資有価証券売却損 219,647千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の拡大による新規生の集客不振、受講率の伸び悩み、水道光熱費等の高騰、ＳＧ総研の売上高減少、株式市場の変動による有価証券評価損の発生。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。教育関連事業では、新型コロナウイルス感染症の拡大により新規生の集客が計画を下回り、受講率の伸び悩みや水道光熱費等の高騰もあった。資金運用事業では、ＳＧ総研の売上高が前年同期比64.7％減となった。営業損失については、株式市場の変動による子会社の有価証券評価損の発生が要因とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。