応用地質（9755）・施策削除
P-Cable 3D Seismic AS社の買収による三次元地質探査技術の獲得
FY2016-Q3に初出。5回の記載のうち1回が「達成」で、最初の「達成」はFY2016。直近の記載はFY2020。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
P-Cable 3D Seismic買収による三次元地質探査技術の獲得1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書
「当連結会計年度において、清算結了のためP-Cable 3D Seismic ASを連結の範囲から除外しております。」
買収後に三次元地質探査技術の獲得を目指したP-Cable 3D Seismic ASについて、2020年11月に清算し、連結範囲から除外した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「連結子会社であるP-Cable 3D Seismic AS社の株式取得時に発生したのれんに関して、事業計画を見直した結果、当初想定していた期間でのキャッシュ・フロー見積額の総額が減少する見込となったことから、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失44百万円として特別損失に計上しました。」
P-Cable買収に伴うのれんについて、事業計画見直しにより将来キャッシュ・フロー見積額が減少する見込みとなり、44百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「「調査・コンサルティング事業」セグメントにおいて、P-Cable 3D Seismic ASの株式を取得し、子会社化しております。当該事象によるのれんの増加額は、当第３四半期連結累計期間において236百万円であります。」
P-Cable 3D Seismic ASの買収・子会社化と、のれん236百万円の増加を過去の取得実績として再掲した。 - FY2016達成有価証券報告書
「企業結合日 平成28年７月１日。取得した議決権比率 100％。」
P-Cable 3D Seismic AS社の買収が完了し、平成28年7月から連結対象となった。高度な三次元地質探査技術の付加、商品高度化、新規事業開発を目的としている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「同社が保有する、高度な三次元地質探査技術を当社グループに付加することで、当社商品の高度化をするとともに、新たな事業開発を積極的に進めていくためであります。」
平成28年7月1日にP-Cable 3D Seismic AS社の議決権を100％取得して子会社化。取得対価は2,658千米ドル、発生したのれんは2,410千米ドルで、10年間の均等償却。技術の付加による商品高度化と新規事業開発を目的としている。