応用地質（9755）・リスク削除
天候悪化による国内調査業務の進捗遅延と待機コスト増大
FY2017-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2018。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
天候悪化による国内調査業務の進捗遅延・待機コスト増大2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書当年度の経営成績の説明では、天候待機による国内調査業務の進捗遅延や待機コスト増大について明示的な記載を確認できない。
- FY2017顕在化有価証券報告書
「国内においても天候悪化に伴う待機コストの増大や、前述した人件費の増加等により、８億３千５百万円（同47.9％)となりました。」
天候悪化による待機コスト増大が通期の調査・コンサルティング事業の営業利益減少に影響したと記載した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「売上高は、海外の海洋探査事業の受注不振に加え、国内調査業務における天候待機による作業進捗の遅れなどから、251億２千２百万円（同94.0％）となりました。営業利益については、海外グループの海洋探査事業で売上が低迷し、営業損失を計上したほか、国内においても天候悪化に伴う待機コストの増大や、前述した人件費の増加等により、２億６千７百万円(同20.6％)となりました。」
国内調査業務で天候待機による作業進捗の遅れと、天候悪化に伴う待機コストの増大が実際に発生し、調査・コンサルティング事業の売上高及び営業利益に影響したと記載した。