Komori
応用地質(9755)・施策実績引用

中期経営計画「OYO Step14」の推進

FY2016-Q2に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2018。

5記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016-Q2 – FY2016-Q3後退FY2016 – FY20172016: 220162017: 120172018: 120182019: 12019
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018実績引用有価証券報告書

    「本制度は、取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価変動リスクを株主の皆様と共有することで、2014年から2017年までの前中期経営計画OYO Step14の達成と中長期的な当社の企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としたものであり」

    OYO Step14を現在進行中の計画ではなく、2014年から2017年までの前中期経営計画として過去の計画実績の文脈で引用した。
  2. FY2017再定義有価証券報告書

    「OYO Step14で得られた成果を拡大し、当社グループの持続的な成長に向けて事業の拡大と経営基盤の更なる強化に取り組みます。」

    OYO Step14は最終年を迎え、事業転換の進展を認めつつ、残る従来型事業との入替えと経営基盤強化を後継のOYO Jump18へ引き継ぐ形で再構成された。
  3. FY2016後退有価証券報告書

    「グループの連結業績は、過去最高水準(売上高585億円、営業利益率10%)を目標としています。なお、上記目標については、OYO Step14の最終年である2017年(平成29年)12月期の連結業績に示したとおり、達成が厳しい状況にあります。」

    OYO Step14の数値目標、最終年度、成長基盤構築の方針を具体化する一方、目標達成が厳しい状況であると明記した。
  4. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「このような中で、当社グループは、中期経営計画OYO Step14の取り組みを推進するとともに」

    中期経営計画OYO Step14の推進を継続して記載。具体的な数値目標や期限の追加はない。
  5. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループは、中期経営計画OYO Step14の取り組みを推進するとともに」

    中期経営計画の名称と推進方針を記載。本文中に具体的な数値目標や期限は示されていない。
一緒に動いた変遷

「公共事業の特需終了と従来型需要の減少」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1公共事業の特需終了と従来型需要の減少2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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