収益認識会計基準の2023年1月期適用
FY2020に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益をセグメント情報等で分解して開示する状態が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等について、当第3四半期でも適用とその影響額の開示が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2023年1月期第1四半期から適用した収益認識会計基準等について、当第2四半期でも適用とその影響額の開示が継続している。 - FY2023-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2023年1月期からの適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。 - FY2020初出有価証券報告書
「2023年１月期の期首から適用いたします。」
収益認識に関する会計基準等を2023年1月期の期首から適用する予定を初めて記載している。