丹青社（9743）・事実対処
東京オリンピック・パラリンピックと都市再開発による案件増加期待
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2021。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
再開発・五輪需要の取り込みによる営業・品揃え強化9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック関連並びに首都圏を中心とした都市開発案件の増加等、引き続き需要の増加が見込まれております。」
五輪延期や感染症による下押し要因が記載される一方、今後の方針では五輪関連・都市開発案件による需要増加の見込みが再び示された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当ディスプレイ業界の事業環境につきましても、東京オリンピック・パラリンピックの延期決定や緊急事態宣言の発令による受注活動の停滞、工事の中断や工期の変更等の影響を受けました。」
従来は五輪関連施設や都市再開発等を需要の明るさとしていたが、五輪延期決定や感染症対応が受注活動・工事への下押し要因として継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当ディスプレイ業界の事業環境につきましても、東京オリンピック・パラリンピックの延期決定や緊急事態宣言の発令による受注活動の停滞、工事の中断や工期の変更等の影響を受けており、今後の事業環境における不確実性はさらに増しております。」
従来は五輪関連施設や都市再開発等を需要の明るさとしていたが、五輪延期決定が業界環境の不確実性を増す要因として記載された。 - FY2020大阪・関西万博を需要要因に追加有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の整備や都市再開発案件の増加、大阪・関西万博の開催決定、観光立国を目指した需要の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
従来の五輪関連施設・都市再開発・観光需要に加え、大阪・関西万博の開催決定が事業環境の明るさの要因として加わった。 - FY2018需要要因の追加有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の整備や都市再開発案件の増加、観光立国を目指した需要の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
従来の五輪関連施設・都市再開発に加え、観光立国を目指した需要の増加が明るさの要因として加わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた諸施設の建設や都市再開発案件の増加等、明るさも見られ、引き続き改善が期待されます。」
東京オリンピック・パラリンピック関連施設の建設や都市再開発案件の増加を、事業環境の明るさとして記載している。