丹青社（9743）・施策再定義
働き方の変革及び生産性の向上
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による生産性・粗利率向上72社が書いているテーマ・逆風2社・追い風70社
丹青社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「先端コンテンツ応用演出の強化、働き方改革と生産性向上については、急速なデジタル化の拡大による市場環境の変化を踏まえたうえで、新たに策定した中期経営計画（2022年１月期～2024年１月期）の重点課題とし、目標達成に向けて、より一層強化してまいります。」
働き方改革と生産性向上は、旧中期経営計画のテーマから新中期経営計画の重点課題へ位置付けが組み替えられた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「⑤ 働き方の変革及び生産性の向上 (a) 新しい人事制度への移行 (b) 働き方改革に取り組み、多様なワークスタイルの実現」
新しい人事制度、働き方改革および多様なワークスタイルの実現が継続して計画されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「⑤ 働き方の変革及び生産性の向上 (a) 新しい人事制度への移行 (b) 働き方改革に取り組み、多様なワークスタイルの実現」
新しい人事制度への移行、働き方改革、多様なワークスタイルの実現を新中期経営計画の独立テーマとして掲げている。