セントラル警備保障（9740）・リスク顕在化
新築物件の減少による工事・機器販売の減収
FY2023-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2023-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建築物市場停滞による建築物部門の売上減少10社が書いているテーマ・逆風11社・追い風0社
セントラル警備保障がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「工事・機器販売部門につきましては、防犯カメラの販売を中心とした画像関連システムなどが堅調に推移したものの、新築物件の減少などにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は4,049百万円（前年同期比14.9％減）となりました。」
新築物件の減少が引き続き工事・機器販売部門の減収要因として発生し、売上高は前年同期比14.9％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「工事・機器販売部門につきましては、防犯カメラの販売を中心とした画像関連システムなどが堅調に推移したものの、新築物件の減少などにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,676百万円（前年同期比19.2％減）となりました。」
新築物件の減少が引き続き工事・機器販売部門の減収要因として発生し、売上高は前年同期比19.2％減となった。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「工事・機器販売部門につきましては、防犯カメラの販売を中心とした画像関連システムなどが堅調に推移したものの、新築物件の減少などにより、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,648百万円（前年同期比24.1％減）となりました。」
新築物件の減少などが工事・機器販売部門の減収要因として実際に現れ、売上高は前年同期比24.1％減となった。