日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の子会社化によるIoT・総合力強化
FY2018に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「ＮＳＳ㈱（旧会社名 ＮＳＷテクノサービス株式会社）」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の吸収合併後の関係会社構成を維持し、既存子会社の商号変更後の名称を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社は、2020年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社を2020年4月1日付で吸収合併し、第1四半期から連結範囲から除外したことを通期でも確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社は、2020年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期会計期間より連結の範囲から除外しております。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の2020年4月1日付吸収合併と、第1四半期からの連結範囲除外を第3四半期でも確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社は、2020年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、第１四半期会計期間より連結の範囲から除外しております。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の2020年4月1日付吸収合併と、第1四半期からの連結範囲除外を第2四半期でも確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であった日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社は、2020年４月１日付で当社を存続会社とする吸収合併により消滅したため、当第１四半期会計期間より連結の範囲から除外しております。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の2020年4月1日付吸収合併と、当第1四半期からの連結範囲除外を確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年４月 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社を吸収合併」
2018年の子会社化後、2020年4月に日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社を吸収合併したことを沿革に記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の子会社化後の関係会社構成について、主要な異動がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の子会社化後の関係会社構成について、主要な異動がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「連結子会社の数 4社 連結子会社の名称 ＮＳＷテクノサービス株式会社、京石刻恩信息技術(北京)有限公司、ＮＳＷウィズ株式会社、日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社」
日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の子会社化後の4社体制を継続しており、同社をITソリューションの関係会社として位置付けている。 - FY2018初出有価証券報告書
「企業結合日 平成30年１月５日(株式取得日) 取得した議決権比率 100% スポーツ計測システムの構築ノウハウなどの要素技術をIoT事業をはじめとした各ソリューション・サービスと組み合わせグループの総合力強化を目指します。」
平成30年1月5日に日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の全株式を取得して子会社化した。スポーツ計測システムの構築ノウハウなどをIoT事業や各ソリューション・サービスと組み合わせる方針を示している。