検収基準による業績の季節変動
FY2017-Q2に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2024削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた9月・3月の検収集中による季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準適用後の検収時売上計上方針と、9月・3月への検収集中による四半期業績の季節変動を継続して説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収時に売上計上する方針と、9月・3月への検収集中による四半期業績の季節変動を継続して説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「※ わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準適用後も、検収時に売上計上する方針と9月・3月への検収集中による四半期業績の季節変動を継続して説明している。 - FY2023削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた9月・3月の検収集中による季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準適用後も、検収時の売上計上方針と9月・3月への検収集中による季節変動を継続して説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「システム構築サービスでは、一定期間にわたり充足される履行義務かどうかを判断し、当該履行義務に該当しないと判断した場合は一時点で充足される履行義務として顧客による検収時に収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、検収時の売上計上と履行義務の充足期間に応じた収益認識を行う方針を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準適用後も、検収時に売上計上する方針と9月・3月に検収が集中する季節変動の説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準適用後も、検収時に売上計上する方針と9月・3月に検収が集中する季節変動の説明を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針を主に採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
収益認識会計基準の適用に伴い、従来の「検収基準」という表現を「一時点で充足される履行義務について検収時に売上計上する方針」として再整理しているが、9月・3月に検収が集中する季節変動の説明は継続している。 - FY2021削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた検収基準による9月・3月の季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結累計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2020削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた検収基準による9月・3月の季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結累計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収基準により9月・3月に売上計上が集中し、四半期業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2019削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた検収基準による9月・3月の季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結累計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
通期報告書では明示されなかった検収基準による季節変動について、第1四半期の注記で再び説明している。 - FY2018削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた検収基準による9月・3月の季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結累計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第１四半期連結会計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
前期通期では明示されなかった検収基準による季節変動について、第1四半期の注記で再び説明している。 - FY2017削除有価証券報告書四半期報告書で記載されていた検収基準による9月・3月の季節変動について、当該通期有価証券報告書では明示的な説明がない。
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第３四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結累計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があるとの説明を継続している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「わが国では、事業年度を４月から３月までと定めている企業が多く、システム開発、導入等の検収が年度の節目である９月および３月に多くなる傾向にあります。このため、売上計上基準として主に「検収基準」を採用している当社グループの業績には季節的変動があります。したがって、当第２四半期連結累計期間の売上高は、他の四半期連結会計期間の売上高に必ずしも連動いたしません。」
システム開発・導入の検収が9月・3月に集中するため、検収基準を採用する業績に季節的変動があると説明している。