「DX FIRST」による顧客DX実現の先導
FY2019に初出。21回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
NSWがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに10社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「2025年4月からスタートした3ヵ年計画は、将来の成長に向けた「原点回帰」（＝Reborn）のステージと位置づけ、基本コンセプトを「DRIVE DX×Change The Standard」としました。これまで進めてきたDXの実現による顧客価値の共創を加速させるとともに、成長と変化を続けるIT市場に適応すべく、ビジネス・人材・テクノロジーを進化させ、新たな付加価値の創出に向け事業活動を推進してまいります。」
従来の「DX FIRST」および顧客DX支援を、新たな3ヵ年計画の「DRIVE DX×Change The Standard」として、ビジネス・人材・テクノロジーの進化を伴う顧客価値共創へ再整理している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは現中期経営計画の最終年度を迎え、「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立」という基本方針のもと、長年蓄積したノウハウにAIをはじめとする新たな技術を取り入れ、より先進的な開発事業を進めるとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
「DX FIRST」から発展した現中期経営計画の最終年度において、蓄積ノウハウとAI等の新技術を組み合わせる方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは現中期経営計画の最終年度に向け、引き続きお客様とのビジネスの共創に努め、事業の成長と変革を加速するとともに、デジタル技術を通じて持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
旧「DX FIRST」から発展した現中期経営計画について、最終年度に向けて顧客とのビジネス共創、事業の成長・変革、持続可能な社会への貢献を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは現中期経営計画の折り返しを迎え、引き続きお客様とのビジネスの共創に努め、事業の成長と変革を加速するとともに、デジタル技術を通じて持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
旧「DX FIRST」から発展した現中期経営計画の折り返しにおいて、顧客とのビジネス共創、事業の成長・変革、デジタル技術による持続可能な社会への貢献を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、第58期は中期経営計画の2年目となりますが、引き続きお客様とのビジネスの共創に努め、事業の成長と変革を加速するとともに、デジタル技術を通してサステナブルな社会の実現に向け貢献してまいります。」
現中期経営計画の2年目として、顧客とのビジネス共創、事業の成長・変革、デジタル技術による持続可能な社会への貢献を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、第58期は中期経営計画の2年目となりますが、引き続きお客様とのビジネスの共創に努め、事業の成長と変革を加速するとともに、デジタル技術を通してサステナブルな社会の実現に向け貢献してまいります。」
現中期経営計画の2年目として、顧客とのビジネス共創、事業の成長・変革、デジタル技術による持続可能な社会への貢献を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の基本方針「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立」のもと、重点戦略である「DX実現による顧客価値の追求」「選択と集中による収益力強化」「将来成長に向けた戦略的投資」を推進し、事業の成長と変革を加速するとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
顧客のDX実現を起点とする現中期経営計画の重点戦略を継続して推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画の基本方針「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立」のもと、重点戦略である「DX実現による顧客価値の追求」「選択と集中による収益力強化」「将来成長に向けた戦略的投資」を推進し、事業の成長と変革を加速するとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
旧「DX FIRST」から再整理された現中期経営計画のもと、DX実現による顧客価値追求を重点戦略として継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは2022年４月から2025年３月の３ヵ年を対象とする新たな中期経営計画を策定しました。「デジタル変革による社会と企業の持続的成長の両立～技術と知によりお客様とビジネスを共創するSIerへの進化～」を基本方針に、お客様に技術を提供するパートナーから企業変革をともに推進するパートナーへ領域を拡大し、事業成長と変革を加速するとともに、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでまいります。」
「DX FIRST」の中期経営計画が最終年度を終え、2022年4月開始の新計画では、顧客のDX支援を企業変革の共創パートナーへの進化として再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは当期を最終年度とする中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」を掲げ、ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
「DX FIRST」計画の最終年度において、3事業の連携、IoT・AI・5G／ローカル5G等の活用、顧客のビジネスモデル変革支援を引き続き推進している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは「DX FIRST」を掲げる中期経営計画（2019年４月～2022年３月）の最終年度を迎え、ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
「DX FIRST」計画の最終年度において、3事業の連携、IoT・AI・5G等の活用、顧客のビジネスモデル変革支援を引き続き推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは「DX FIRST」を掲げる中期経営計画（2019年４月～2022年３月）の最終年度を迎え、ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューションの３つの事業を手掛ける特長を最大限に生かして、各事業の連携強化やIoT、AI、5G/ローカル5G等のデジタル技術を活用したサービス展開により、お客様のビジネスモデル変革やマネジメントサイクルの最適化等、企業のデジタル変革を支える事業展開に注力しております。」
「DX FIRST」計画の最終年度において、業務ノウハウ等を基盤に顧客のデジタル変革を支援する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、お客様のDX実現のベストパートナーを目指す中期経営計画（2019年４月～2022年３月）のもと、長年培ってきた幅広い業種・業務知識やノウハウと最新のデジタル技術を融合し、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献することにより、事業拡大と収益力強化に取り組んでまいりました。」
2019年4月から2022年3月までの中期経営計画のもと、顧客DX実現のベストパートナーを目指す方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、長年培ってきた幅広い業種・業務知識やノウハウと最新のデジタル技術を融合させることにより、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献し、お客様のDX実現のベストパートナーを目指して、中期経営計画（2019年４月～2022年３月）のもと事業拡大に取り組んでおります。」
2019年4月から2022年3月までの中期経営計画のもと、顧客のDX実現のベストパートナーを目指す方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」をスローガンに掲げ、長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献し、お客様のDX実現を先導する企業を目指して事業成長を加速してまいります。」
2019年4月から2022年3月までの中期経営計画における「DX FIRST」と、顧客のDX実現を先導する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」をスローガンに掲げ、長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献し、お客様のDX実現を先導する企業として事業成長を加速してまいります。」
2019年4月から2022年3月までの中期経営計画における「DX FIRST」と、顧客のDX実現を先導する方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年４月スタートの中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」をスローガンに掲げております。長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス変革に貢献し、お客様のDX（デジタル変革）実現を先導する企業として事業成長と変革を加速してまいります。なお、経営目標としまして、最終年度において、売上高43,000百万円、営業利益4,000百万円（対売上高比率9.3％）、経常利益4,040百万円（対売上高比率9.4％）の達成を目指しております。」
「DX FIRST」、顧客のDX実現を先導する方針、および2022年3月期の売上高430億円・営業利益40億円等の目標を通期でも掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、当社グループは、新中期経営計画において「DX FIRST」をスローガンに掲げ、お客様のDX実現を先導する企業として事業成長と変革を加速してまいります。」
新中期経営計画における「DX FIRST」と、顧客のDX実現を先導して事業成長・変革を加速する方針を第3四半期でも再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より新たな中期経営計画（2019年４月～2022年３月）をスタートしました。「DX FIRST」をスローガンに、長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献し、お客様のDX実現を先導する企業として事業成長を加速してまいります。」
2019年4月開始の新中期経営計画と「DX FIRST」を第2四半期でも継続して掲げ、顧客のビジネスモデル変革・業務プロセス改革への貢献を通じて事業成長を加速する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より新たな中期経営計画（2019年４月～2022年３月）をスタートしました。「DX FIRST」をスローガンに、長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス改革に貢献し、お客様のDX実現を先導する企業として事業成長を加速してまいります。」
前期に導入した「DX FIRST」と2019年4月～2022年3月の中期経営計画を、開始後の第1四半期でも継続して掲げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、2019年４月スタートの新中期経営計画（2019年４月～2022年３月）において「DX FIRST」をスローガンに掲げております。長年培ってきた業務ノウハウや技術力とさまざまな実現手段を組み合わせることによって、お客様のビジネスモデル変革と業務プロセス変革に貢献し、お客様のDX（デジタル変革）実現を先導する企業として事業成長と変革を加速してまいります。」
2019年4月開始の新中期経営計画で「DX FIRST」を新たなスローガンとして掲げ、業務ノウハウ・技術力・実現手段を組み合わせて顧客のビジネスモデル変革と業務プロセス変革を支援する方針を初めて明示している。