この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
スポーツ事業部門は株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより5,931百万円の増収、高校生部門は生徒数が前年を上回って推移し新年度の入学数も伸長して2,711百万円の増収となった。費用は同社加入、新規模試の開発、賃金ベースアップに伴う人件費増などにより7,813百万円増加した。前年の持分法適用関連会社に係る投資損失659百万円と減損損失387百万円の反動も経常利益以下の改善要因となった。
該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 64,183百万円(前年比 +16.2%) |
| 営業利益 | 5,979百万円(前年比 +22.9%) |
| 経常利益 | 5,825百万円(前年比 +50.2%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,983百万円(前年比 +103.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 151.31円 |
| 売上高営業利益率 | 9.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 37.7% / 前期末 34.6% |
| 総資産 | 97,882百万円 |
| 純資産 | 36,946百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10,546百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -6,779百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,980百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 15,755百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 67,123百万円(前年比 +4.6%) / 営業利益 6,552百万円(前年比 +9.6%) / 経常利益 6,437百万円(前年比 +10.5%) / 純利益 4,381百万円(前年比 +10.0%) |
| 年間配当予想 | 150円 → 120円(-20.0%) |
| 配当性向 | 2026年3月期99.1%、2027年3月期予想72.1% |
| セグメント別売上高 | 高校生部門 30,068百万円(前年比 +9.9%)、小・中学生部門 13,435百万円(前年比 +2.2%)、スポーツ事業部門 17,798百万円(前年比 +50.0%)、ビジネススクール部門 2,000百万円(前年比 +0.7%) |
| セグメント別利益 | 高校生部門 5,747百万円(前年比 +23.0%)、小・中学生部門 2,694百万円(前年比 +0.9%)、スポーツ事業部門 548百万円(前年比 +11.0%)、ビジネススクール部門 505百万円(前年比 +2.4%) |
| 減価償却費 | 3,223百万円 |
| 減損損失 | 74百万円(固定資産。報告セグメント別では高校生部門64百万円、小・中学生部門0百万円、スポーツ事業部門6百万円、その他3百万円) |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 3百万円、移転補償金 290百万円 / 特別損失 固定資産処分損 34百万円、減損損失 74百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません) |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト向け、2026年5月15日開催予定) |
| 期末発行済株式数 | 30,445,227株 |
| 期末自己株式数 | 4,119,141株 |
| 業績の増減要因 | スポーツ事業部門は株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより5,931百万円の増収、高校生部門は生徒数が前年を上回って推移し新年度の入学数も伸長して2,711百万円の増収となった。費用は同社加入、新規模試の開発、賃金ベースアップに伴う人件費増などにより7,813百万円増加した。前年の持分法適用関連会社に係る投資損失659百万円と減損損失387百万円の反動も経常利益以下の改善要因となった。 |
この書類が述べていない項目(4件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スポーツ事業部門は株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより増収となり、高校生部門は期中の生徒数が前年を上回って推移し、新年度生徒募集の入学数も伸長した。費用面では同社の加入、新規模試の開発、賃金ベースアップに伴う人件費増加などがあったが、前年の持分法投資損失や減損損失の反動もあり、経常利益以下が改善した。