有形・無形固定資産への投資支出
FY2021-Q2に初出。。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに45社。
- FY2026-H1中間期設備投資の減少継続・子会社株式取得支出なし有価証券報告書
「この主な要因は、定期預金の預入による支出（2,405百万円）、有形固定資産の取得（1,710百万円）、無形固定資産の取得による支出（577百万円）による減少要因が、定期預金の払戻による収入（1,439百万円）による資金増加要因を上回ったことによるものであります。」
当中間期の有形固定資産取得は17億10百万円、無形固定資産取得は5億77百万円となった。前年同期の有形固定資産取得23億73百万円からは減少し、前中間期に発生した子会社株式取得支出は当期には記載されていない。 - FY2025-H1中間期設備投資の減少・子会社株式取得支出の発生有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産の取得（2,373百万円）、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出（2,296百万円）による減少要因が、投資有価証券の売却収入（1,038百万円）を上回ったことによるものであります。」
当中間期は有形固定資産取得に23億73百万円を支出した。前年同期の45億43百万円からは減少した一方、子会社株式取得に22億96百万円を支出している。 - FY2024通期設備投資の増加有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、当連結会計年度は全体で9,257百万円の設備投資を実施しました。なお、設備投資額には有形固定資産、無形固定資産が含まれております。」
通期設備投資は92億57百万円となり、前年度の64億74百万円から増加した。埼玉工場、調剤店舗設備、リースキン工場等への投資を実施している。 - FY2024-Q2第２四半期設備投資の増加有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産の取得（4,543百万円）、投資有価証券の取得による支出（878百万円）によるものであります。」
第２四半期累計期間に有形固定資産45億43百万円を取得し、前年同期の28億76百万円から投資額が増加した。 - FY2023通期設備投資の増加有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、当連結会計年度は全体で6,474百万円の設備投資を実施しました。」
通期設備投資は64億74百万円となり、前年度の47億22百万円から増加した。健康生活サービスを中心に、調剤店舗設備、基幹システム再構築等への投資を実施している。 - FY2023-Q2第２四半期設備投資の増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における投資活動により支出した資金は、 2,491百万円 （前年同期比 407百万円減 、 14.1％減 ）となりました。 この主な要因は、有価証券の純増加額(300百万円)、有形固定資産の取得（2,876百万円）、無形固定資産の取得(378百万円)による資金減少要因が、有形固定資産の売却による収入(1,318百万円)による資金増加要因を上回ったことによるものであります。」
当第２四半期累計期間に有形固定資産28億76百万円、無形固定資産３億78百万円を取得した。前年同期の有形固定資産12億32百万円、無形固定資産１億42百万円から投資額が増加している。 - FY2022通期設備投資の増加有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、当連結会計年度は全体で4,722百万円の設備投資を実施しました。」
通期設備投資は47億22百万円となり、前年度の34億14百万円から増加した。シルバー事業、調剤店舗設備および基幹システム再構築等に投資している。 - FY2022-Q2第2四半期設備投資の継続有価証券報告書
「この主な要因は、有価証券の純増加額(300百万円)、有形固定資産の取得（1,232百万円）、無形固定資産の取得(142百万円)、投資有価証券の取得（946百万円）による資金減少要因が、投資有価証券の売却(282百万円)による資金増加要因を上回ったことによるものであります。」
第2四半期累計期間に、有形固定資産1,232百万円、無形固定資産142百万円を取得する投資支出を実施した。 - FY2021通期設備投資の実施有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、当連結会計年度は全体で3,414百万円の設備投資を実施しました。」
通期設備投資は3,414百万円で、健康生活サービス1,998百万円、調剤サービス734百万円、環境サービス388百万円などを実施した。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「この主な要因は、有形固定資産の取得（1,498百万円）、無形固定資産の取得（328百万円）によるものであります。」
第2四半期累計期間の投資活動による支出2,350百万円の主な内容として、有形固定資産および無形固定資産の取得を新たに記載している。