処方せん単価の上昇による調剤サービス増収
FY2018に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「長期処方や高額医薬品の処方の増加などにより、処方箋単価が上昇」
処方箋単価の上昇要因を、長期処方および高額医薬品の処方増加として具体化している。元のスレッドは変更しない。 - FY2026高額医薬品処方増による単価上昇有価証券報告書
「調剤薬局事業において、高額医薬品の処方の増加などにより処方箋単価が上昇したことに加え、前期期中に連結子会社化した株式会社mik japanドラッグストア関連事業の売上が当期を通じて寄与したことにより、当セグメントは前年同期比増収となりました。」
処方箋単価上昇の要因を、高額医薬品の処方増加として具体化し、ドラッグストア事業の通期寄与とともに調剤サービスの増収要因としている。 - 2026-05-12実績引用決算説明資料
「高額医薬品の処方の増加などにより、処方箋単価が上昇」
処方箋単価上昇による調剤サービス増収について、高額医薬品の処方増加を要因として引用している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前期に出店した11店舗を含む新店効果により、処方箋枚数が増加したことから前年同四半期比増収となりました。」
前期出店11店舗を含む新店効果による処方箋枚数増加を、調剤サービスの増収要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1新店効果による処方箋枚数増加有価証券報告書
「前期に出店した11店舗を含む新店効果により、処方箋枚数が増加したことから前年同四半期比増収となりました。」
従来の処方箋枚数回復や技術料単価上昇の記載に加え、前期出店11店舗を含む新店効果による処方箋枚数増加を調剤サービスの増収要因として記載している。 - FY2022-Q3処方箋枚数回復傾向と技術料単価上昇の継続有価証券報告書
「前期に出店した７店舗を含む新店効果に加え、受診控えによる処方患者数減少からの回復の傾向が見られ処方箋枚数が増加したこと、また、地域に密着したかかりつけ機能の強化等により技術料単価が上昇したことから、前年同四半期比増収増益となりました。」
受診控えによる処方患者数減少からの回復傾向により処方箋枚数が増加し、地域に密着したかかりつけ機能の強化等により技術料単価が上昇したことを、調剤サービスの増収増益要因として記載している。 - FY2022-Q1処方箋枚数の回復と技術料単価上昇有価証券報告書
「前期に出店した７店舗を含む新店効果に加え、受診控えによる処方患者数減少からの回復が徐々に見られ処方箋枚数が増加したこと、また、地域に密着したかかりつけ機能の強化等により技術料単価が上昇したことから、前年同四半期比増収増益となりました。」
従来の長期処方増加による処方箋単価上昇の記載から、受診控えからの回復による処方箋枚数の増加と、かかりつけ機能強化による技術料単価上昇へ、調剤サービスの業績要因が具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴い、長期処方が増加したことにより処方箋単価は上昇したものの、患者の受診控えや医療機関の外来診療縮小等により処方箋枚数が減少し、前年同四半期比減収となりました。」
長期処方の増加による処方箋単価上昇と、患者の受診控え等による処方箋枚数減少を、調剤サービスの業績要因として継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当期５店舗の出店及び１店舗の閉店により、137店舗の事業展開となりました。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、長期処方が増加したことにより処方箋単価は上昇したものの、患者の受診控えや医療機関の外来診療縮小等により処方箋枚数が減少し、前年同四半期比減収となりました。」
長期処方の増加による処方箋単価上昇は継続しているが、患者の受診控え等による処方箋枚数減少が減収要因となっている。 - FY2021-Q1長期処方増加による処方箋単価上昇有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大に伴い、長期処方が増加したことにより処方箋単価は上昇したものの、患者の受診控えや医療機関の外来診療縮小等により処方箋枚数が減少し、前年同四半期比減収となりました。」
処方箋単価の上昇を、従来の一般的な単価上昇の記載から、新型コロナウイルス感染拡大に伴う長期処方の増加によるものとして具体化している。一方、処方箋枚数減少により調剤サービスは減収となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「131店舗の事業展開となり、当期及び前期に出店した新店効果及び処方せん単価の上昇により、前年同四半期比増収増益となりました。」
処方せん単価の上昇が、新店効果とともに調剤サービスの増収増益要因として継続して記載されている。 - FY2020-Q1処方せん単価上昇の再掲有価証券報告書
「130店舗の事業展開となり、当期及び前期に出店した新店効果及び処方せん単価の上昇により、前年同四半期比増収増益となりました。」
FY2019-Q1では明示されていなかった処方せん単価の上昇が再び記載され、今回は新店効果とともに調剤サービスの増収増益要因とされている。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「123店舗の事業展開となり、当期及び前期に出店した新店効果はあるものの、診療報酬改定の影響等により、前年同四半期比減収減益となりました。」
FY2018で増収要因として示された処方せん単価の上昇は、当第１四半期の調剤サービス業績説明では明示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「122店舗の事業展開となり、当期及び前期に出店した新店効果等で処方せん受付回数が増加したことに加え、処方せん単価の上昇により、前年同期比増収となりました。」
調剤サービスの増収要因として、店舗出店効果・受付回数増加に加えて処方せん単価の上昇を新たに明示している。