読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
3555
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年1月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高19,221百万円前年比 +8.6%
営業利益-13,170百万円
経常利益-13,804百万円
純利益（親会社株主帰属）18,355百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1,531.30円
期末の財政状態
総資産120,255百万円
うち純資産 34,827 百万円自己資本比率 28.8%前期末比 +27.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高WHG事業 7,214百万円、ラグジュアリー＆バンケット事業 8,176百万円、リゾート事業 2,523百万円、その他（調整額含む） 1,306百万円
セグメント別利益WHG事業 -9,680百万円、ラグジュアリー＆バンケット事業 -2,089百万円、リゾート事業 -937百万円、その他（調整額含む） -463百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
売上高は前年同期比1,521百万円増収、営業損失は3,555百万円改善、経常損失は3,019百万円改善した。東京2020関連利用、庭園プロジェクト「東京雲海」、婚礼実施件数の増加、巣ごもり需要への対応、営業固定費の削減が寄与し、親会社株主に帰属する四半期純利益は資産売却や雇用調整助成金等による特別利益の計上で前年同期比35,507百万円増益となった。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するとされたが、優先株式の発行、コスト対策、資金計画などの対応により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断され、注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（重要な子会社） / 除外 0社（重要な子会社） / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし）
減損損失1,696百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 33,369百万円、投資有価証券売却益 1,750百万円、助成金収入 1,549百万円、早期退職費用引当金戻入額 24百万円、関係会社株式売却益 12百万円、事業撤退損失引当金戻入額 5百万円 / 特別損失 減損損失 1,696百万円、事業撤退損失引当金繰入額 1,070百万円、のれん償却額 150百万円、事業撤退損 137百万円、固定資産撤去費用引当金繰入額 23百万円、投資有価証券評価損 0百万円、その他 82百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数12,207,424
期末自己株式数221,481
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 19,221百万円（前年比 +8.6%） |
| 営業利益 | -13,170百万円 |
| 経常利益 | -13,804百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 18,355百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 1,531.30円 |
| 自己資本比率 | 当期末 28.8 / 前期末 1.2 |
| 総資産 | 120,255百万円 |
| 純資産 | 34,827百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | WHG事業 7,214百万円、ラグジュアリー＆バンケット事業 8,176百万円、リゾート事業 2,523百万円、その他（調整額含む） 1,306百万円 |
| セグメント別利益 | WHG事業 -9,680百万円、ラグジュアリー＆バンケット事業 -2,089百万円、リゾート事業 -937百万円、その他（調整額含む） -463百万円 |
| 減損損失 | 1,696百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 33,369百万円、投資有価証券売却益 1,750百万円、助成金収入 1,549百万円、早期退職費用引当金戻入額 24百万円、関係会社株式売却益 12百万円、事業撤退損失引当金戻入額 5百万円 / 特別損失 減損損失 1,696百万円、事業撤退損失引当金繰入額 1,070百万円、のれん償却額 150百万円、事業撤退損 137百万円、固定資産撤去費用引当金繰入額 23百万円、投資有価証券評価損 0百万円、その他 82百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するとされたが、優先株式の発行、コスト対策、資金計画などの対応により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断され、注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（重要な子会社） / 除外 0社（重要な子会社） / 社名 該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 12,207,424 |
| 期末自己株式数 | 221,481 |
| 業績の増減要因 | 売上高は前年同期比1,521百万円増収、営業損失は3,555百万円改善、経常損失は3,019百万円改善した。東京2020関連利用、庭園プロジェクト「東京雲海」、婚礼実施件数の増加、巣ごもり需要への対応、営業固定費の削減が寄与し、親会社株主に帰属する四半期純利益は資産売却や雇用調整助成金等による特別利益の計上で前年同期比35,507百万円増益となった。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、東京2020関連利用、ホテル椿山荘東京の庭園プロジェクト「東京雲海」、婚礼件数の増加、巣ごもり需要への対応などにより一部事業の稼働率・ADRや売上高が改善した。また、営業固定費を2019年同期比72％まで低減した。最終利益については、資産売却や雇用調整助成金等による特別利益を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。