読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.9
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高7,618百万円前年比 +4.9%進捗 23.8%
営業利益459百万円前年比 -32.0%進捗 38.3%
経常利益475百万円前年比 -31.4%進捗 39.6%
純利益（親会社株主帰属）363百万円前年比 -22.6%進捗 40.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益23.78円
期末の財政状態
総資産38,947百万円
うち純資産 23,980 百万円自己資本比率 61.6%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,000百万円（前年比 +9.3%）
営業利益1,200百万円（前年比 +3.2%）
経常利益1,200百万円（前年比 +0.8%）
純利益900百万円（前年比 -23.1%）
業績予想の修正無
年間配当予想普通株式 6円 → 6円 / Ａ種優先株式 807円 → 1,049円
業績の増減要因
インバウンド消費増加等の好影響がある一方、中国政府による日本渡航自粛要請、中東情勢の不安定化、原材料費・光熱費・人件費をはじめとした各種コストの上昇が継続。会社は新規ホテル開業、ホテル事業のバリューアップ、DX化、会員基盤・海外営業網の強化などを進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（期中における連結範囲の重要な変更なし）
減損損失13百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、減損損失 13百万円
減価償却費137百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数15,303,369
期末自己株式数30,360
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 7,618百万円（前年比 +4.9%） |
| 営業利益 | 459百万円（前年比 -32.0%） |
| 経常利益 | 475百万円（前年比 -31.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 363百万円（前年比 -22.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 23.78円 |
| 自己資本比率 | 当期末 61.6 / 前期末 60.6 |
| 総資産 | 38,947百万円 |
| 純資産 | 23,980百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,000百万円（前年比 +9.3%） / 営業利益 1,200百万円（前年比 +3.2%） / 経常利益 1,200百万円（前年比 +0.8%） / 純利益 900百万円（前年比 -23.1%） |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 普通株式 6円 → 6円 / Ａ種優先株式 807円 → 1,049円 |
| 減価償却費 | 137百万円 |
| 減損損失 | 13百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 4百万円、減損損失 13百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（期中における連結範囲の重要な変更なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 15,303,369 |
| 期末自己株式数 | 30,360 |
| 業績の増減要因 | インバウンド消費増加等の好影響がある一方、中国政府による日本渡航自粛要請、中東情勢の不安定化、原材料費・光熱費・人件費をはじめとした各種コストの上昇が継続。会社は新規ホテル開業、ホテル事業のバリューアップ、DX化、会員基盤・海外営業網の強化などを進めた。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は増収について、中期経営計画の施策、新規ホテルの開業、ホテル運営のDX化、会員基盤や海外営業網の強化などを進めた結果と説明している。業界環境としてはインバウンド消費増加の好影響がある一方、中国政府の日本渡航自粛要請、中東情勢、原材料費・光熱費・人件費の上昇を挙げている。営業利益減少の直接的な理由は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。