アゴーラ ホスピタリティー グループ（9704）・リスク悪化
大規模地震・火災等による営業継続リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023悪化有価証券報告書
「ＧＨＧ増加による「地球温暖化」が進み、直接的な平均気温上昇による海面上昇や台風の大型化などによる洪水、高潮などの大型自然災害だけでなく、都心部のヒートアイラインド化やエルニーニョ/ラニーニャ現象の大気・海洋変動の活発化等により、ゲリラ豪雨、線状降水帯による豪雨の増加による自然災害の激甚化や発生頻度の上昇に伴い、当社の事業を運営する施設が被災することにより、営業休止や、事業資産の被災など財務的影響を受ける可能性があります。」
従来の地震・火災等の自然災害リスクに加え、温暖化、海面上昇、台風大型化、豪雨・氾濫の激甚化や頻度上昇による営業休止・資産被災の可能性を詳細に記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「大規模地震・火災など自然災害・事故等により国内事業所の営業継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による国内事業所の営業継続リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模地震・火災など自然災害・事故等により国内事業所の営業継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故等による国内事業所の営業継続リスクを継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模地震・火災など自然災害・事故等により国内事業所の営業継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による国内事業所の営業継続リスクを継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模地震・火災など自然災害・事故等により国内事業所の営業継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による国内宿泊事業所の営業継続リスクを明示している。