ハードウェア切替需要の反動による仕入販売減
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2023-Q1削除有価証券報告書当第1四半期の業績説明では、前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減について個別の記載がない。
- FY2022再掲有価証券報告書
「前期の特需案件剥落による反動減などの影響により、売上高は452億２千万円、前期比27億８千２百万円(5.8％)の減となりました。」
従来のハードウェア切替需要の反動減という整理から、前期特需案件剥落による反動減として、売上減少要因の記載を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、前期における特需案件剥落の反動減に加え、主要顧客である製造業分野で一部にICT投資抑制傾向が残るほか、世界的な半導体の供給不足に起因するインフラ構築事業の入札不調や納期遅れ、緊急事態宣言の影響による地方を拠点とする子会社の業績停滞などにより、売上高は335億２千７百万円、前年同期比24億５千６百万円(6.8%)の減となりました。」
前期特需案件剥落による反動減が引き続き売上高の減少要因として記載され、半導体不足等の新たな影響も併記された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の業績については、戦略的ICT領域であるＤＸ、IoT、クラウド分野における需要が活性化し受注残高は改善しているものの、前期における特需案件剥落の反動減の影響や、一部の事業領域では未だICT投資が回復途上にあるため、売上高は224億４千２百万円、前年同期比21億１千７百万円(8.6%)の減となりました。」
前期特需案件剥落による反動減が引き続き売上高の減少要因として記載されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「前期における特需案件剥離の反動減の影響もあり」
従来のハードウェア切替需要の反動減という整理から、前期の特需案件剥離による反動減という、より広い要因として記載されている。 - FY2021削除有価証券報告書当年度の業績説明では、前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減について個別の記載がなく、機器販売の減少という別の整理に移っている。
- FY2020再掲有価証券報告書
「前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減の影響があったものの、活況な市場環境を背景に成長戦略が計画通りに推移したことで、売上高は518億６千８百万円、前期比20億５千７百万円(4.1％)の増となりました。」
前期のハードウェア切替需要の反動減は残ったが、他の成長戦略や市場環境により通期では増収となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「サービスインテグレーション事業におきましては、前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減の影響があったものの、セキュリティサービス事業や公共向けシステム構築・開発支援サービス、マイグレーションサービス等が伸長し、売上高は250億５千万円、前年同期比４億２千５百万円(1.7%)の増となりました。」
前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減が引き続き記載されているが、サービスインテグレーション事業は増収となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減の影響により、売上高は252億４千１百万円、前年同期比６千６百万円(0.3%)の減となりました。」
前期のハードウェア切替需要の反動減が当第2四半期累計でも売上高の減少要因となり、前年同期比0.3%減となった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「前期のハードウェア切替需要に伴う仕入販売の反動減により、売上高は127億２千５百万円、前年同期比４億７千万円(3.6%)の減となりました。」
前期のハードウェア切替需要の反動減が、当第1四半期の売上高減少要因として示された。