読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.8
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年2月1日〜2022年1月31日連結日本基準売上高45,220百万円前年比 -5.8%
営業利益4,206百万円前年比 -16.7%
経常利益4,282百万円前年比 -17.0%
純利益（親会社株主帰属）3,039百万円前年比 -24.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益86円85銭
売上高営業利益率当期 9.3％ / 前期 10.5％
期末の財政状態
総資産45,147百万円
うち純資産 35,736 百万円自己資本比率 78.7%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,151
投資-340
財務-1,411
純増減+1,400
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高22,430百万円
セグメント別売上高デジタルインダストリー事業 15,897,957千円（前年比 -2.5%）、サービスインテグレーション事業 29,322,610千円（前年比 -7.5%）
セグメント別利益デジタルインダストリー事業 3,153,226千円（前年比 -6.5%）、サービスインテグレーション事業 4,546,992千円（前年比 -10.6%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高48,000百万円（前年比 +6.1%）
営業利益5,000百万円（前年比 +18.9%）
経常利益5,050百万円（前年比 +17.9%）
純利益3,400百万円（前年比 +11.9%）
年間配当予想40円 → 40円（0.0%）
配当性向46.1％（当期）、41.2％（予想）
業績の増減要因
前期の特需案件剥落による反動減などにより売上高が減少し、減収に伴う利益減少と不採算案件の影響により営業利益・経常利益が減少しました。純利益は投資有価証券売却益を計上したものの、不採算案件における特別損失の計上や前期の特別利益剥落による反動減により減少しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失18,640千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 563,453千円、固定資産売却益 6千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,797千円、減損損失 18,640千円、投資有価証券売却損 1,269千円、退職給付制度終了損 34,699千円、損失補償引当金繰入額 414,643千円
減価償却費683,521千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数37,600,000
期末自己株式数2,606,760
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年2月1日〜2022年1月31日 |
| 売上高 | 45,220百万円（前年比 -5.8%） |
| 営業利益 | 4,206百万円（前年比 -16.7%） |
| 経常利益 | 4,282百万円（前年比 -17.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,039百万円（前年比 -24.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 86円85銭 |
| 売上高営業利益率 | 当期 9.3％ / 前期 10.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 78.7％ / 前期末 78.1％ |
| 総資産 | 45,147百万円 |
| 純資産 | 35,736百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,151百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -340百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,411百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 22,430百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 48,000百万円（前年比 +6.1%） / 営業利益 5,000百万円（前年比 +18.9%） / 経常利益 5,050百万円（前年比 +17.9%） / 純利益 3,400百万円（前年比 +11.9%） |
| 年間配当予想 | 40円 → 40円（0.0%） |
| 配当性向 | 46.1％（当期）、41.2％（予想） |
| セグメント別売上高 | デジタルインダストリー事業 15,897,957千円（前年比 -2.5%）、サービスインテグレーション事業 29,322,610千円（前年比 -7.5%） |
| セグメント別利益 | デジタルインダストリー事業 3,153,226千円（前年比 -6.5%）、サービスインテグレーション事業 4,546,992千円（前年比 -10.6%） |
| 減価償却費 | 683,521千円 |
| 減損損失 | 18,640千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 563,453千円、固定資産売却益 6千円 / 特別損失 固定資産除却損 3,797千円、減損損失 18,640千円、投資有価証券売却損 1,269千円、退職給付制度終了損 34,699千円、損失補償引当金繰入額 414,643千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 37,600,000 |
| 期末自己株式数 | 2,606,760 |
| 業績の増減要因 | 前期の特需案件剥落による反動減などにより売上高が減少し、減収に伴う利益減少と不採算案件の影響により営業利益・経常利益が減少しました。純利益は投資有価証券売却益を計上したものの、不採算案件における特別損失の計上や前期の特別利益剥落による反動減により減少しました。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前期の特需案件剥落による反動減などにより減収となり、減収に伴う利益減少に加えて不採算案件が発生しました。また、半導体の供給不足による商談停滞もありました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。