営業利益率を最重要経営指標とする
FY2017に初出。15回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
- FY2026指標実績を更新有価証券報告書
「その結果、売上高は25,735,007千円（前期比14.4％増）、営業利益は3,009,786千円（前期比38.1％増）、経常利益は2,986,817千円（前期比39.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,155,927千円（前期比37.4％増）となりました。」
連結営業利益額を経営の最重要指標とする方針を維持し、通期実績を3,009,786千円へ更新している。 - 2026-05-14実績引用決算説明資料
「営業利益率 11.7％」
主な経営指標として、2026年3月期の営業利益率11.7％を実績として示している。 - FY2026-H1指標実績を更新有価証券報告書
「その結果、売上高は10,344,710千円（前年同期比22.0％増）、営業利益は1,141,470千円（前年同期比79.6％増）となりました。」
連結営業利益額を最重要指標とするテーマについて、中間期の営業利益実績を1,141,470千円として更新している。 - FY2025指標実績を更新有価証券報告書
「当社グループは連結営業利益額を経営の最重要指標と考えております。」
連結営業利益額を最重要指標とする方針を維持し、当期の営業利益実績は2,179,484千円（前期比17.8％増）となった。 - FY2024指標実績を更新有価証券報告書
「当社グループは連結営業利益額を経営の最重要指標と考えております。」
連結営業利益額を最重要指標とする方針を継続し、当期の営業利益実績1,850,179千円（前期比4.8％増）を開示している。 - FY2024-Q3指標実績を更新有価証券報告書
「営業利益は1,131,244千円（前年同期比47.4％増）」
連結営業利益額を経営の最重要指標とする方針を維持し、第3四半期累計の営業利益実績を1,131,244千円として更新している。 - FY2023指標実績を更新有価証券報告書
「その結果、売上高は17,234,018千円（前期比11.2％増）、営業利益は1,764,958千円（前期比27.4％増）となりました。なお、当社グループは連結営業利益額を経営の最重要指標と考えております。」
連結営業利益額を最重要指標とする方針を維持し、通期営業利益実績を1,764,958千円として更新している。 - FY2022指標実績を更新有価証券報告書
「その結果、売上高は15,500,147千円（前期比6.9％減）、営業利益は1,384,894千円（前期比2.3％増）、経常利益は1,393,701千円（前期比1.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は965,271千円（前期比17.5％増）となりました。」
連結営業利益額を経営の最重要指標とする方針を維持し、当期の営業利益実績1,384,894千円を開示している。 - FY2020指標実績を更新有価証券報告書
「具体的には、連結営業利益額を経営の最重要指標と考えております。なお、当社グループが経営の最重要指標と考えております連結営業利益額は1,272,889千円となりました。」
経営の最重要指標を連結営業利益額とする方針を継続し、通期実績1,272,889千円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ＲＳビジョン２０２５」実現に向け、データセンタービジネスを軸として『新価値創造』と『強みを活かした既存事業の拡大』を成長の方向性とし、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として連結営業利益率を経営の最重要指標としてまいりましたが、企業競争力の向上を目指し、急速に進化するＩＣＴ技術への対応や、データセンタービジネスを強化するために先行投資を要することから、経営の最重要指標を連結営業利益額へ変更しております。」
連結営業利益率から連結営業利益額へ経営の最重要指標を変更した方針と、ICT対応・データセンタービジネス強化のための先行投資という理由を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ＲＳビジョン２０２５」実現に向け、データセンタービジネスを軸として『新価値創造』と『強みを活かした既存事業の拡大』を成長の方向性とし、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として連結営業利益率を経営の最重要指標としてまいりましたが、企業競争力の向上を目指し、急速に進化するＩＣＴ技術への対応や、データセンタービジネスを強化するために先行投資を要することから、経営の最重要指標を連結営業利益額へ変更しております。」
連結営業利益率から連結営業利益額へ経営の最重要指標を変更した方針と、その理由であるICT対応・データセンタービジネス強化の先行投資を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「ＲＳビジョン２０２５」実現に向け、データセンタービジネスを軸として『新価値創造』と『強みを活かした既存事業の拡大』を成長の方向性とし、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標として連結営業利益率を経営の最重要指標としてまいりましたが、企業競争力の向上を目指し、急速に進化するＩＣＴ技術への対応や、データセンタービジネスを強化するために先行投資を要することから、経営の最重要指標を連結営業利益額へ変更しております。」
従来の連結営業利益率から連結営業利益額へ、経営の最重要指標を変更した。ICT技術への対応とデータセンタービジネス強化のための先行投資を変更理由としている。 - FY2019指標実績を更新有価証券報告書
「なお、当社グループが経営の最重要指標と考えております連結営業利益率は4.6％となりました。」
連結営業利益率を経営の最重要指標とする方針を維持し、実績値を4.6％として更新している。前年度の4.7％から0.1ポイント低下した。 - FY2018指標実績を開示有価証券報告書
「なお、当社グループが経営の最重要指標と考えております連結営業利益率は4.7%となりました。」
営業利益率を最重要指標とする方針を維持し、連結営業利益率の実績値4.7%を初めて明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的には、営業利益率を経営の最重要指標と考えております。」
RSビジョン2025実現に向けた成長方向性を判断する指標として、営業利益率を最重要指標に位置付けているが、具体的な目標水準は記載していない。