技術革新への対応遅延・研究開発費増加
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
- FY2025削除有価証券報告書当年度の事業等のリスクでは、技術革新への対応遅延や研究開発費増加に関する従来の独立した記載がない。新価値創造に関するリスクは別項目で記載されている。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは研究開発活動等によって対応していく方針でありますが、当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの中長期的な経営や経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
DX等の技術進展に研究開発活動で対応する方針と、対応失敗・研究開発費増加のリスクを継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ＡＩ（人工知能）、クラウドサービスなどの浸透や第５世代移動通信システム（５Ｇ）の開始によるＩｏＴの進化を背景として、デジタルトランスフォーメーションが急速に発展しております。当社グループでは研究開発活動等によって対応していく方針でありますが、当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの中長期的な経営や経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
DX等の技術進展に研究開発活動で対応する方針と、対応失敗・研究開発費増加のリスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＡＩ（人工知能）、クラウドサービスなどの浸透や第５世代移動通信システム（５Ｇ）の開始によるＩｏＴの進化を背景として、デジタルトランスフォーメーションが急速に発展しております。当社グループでは研究開発活動等によって対応していく方針でありますが、当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
AI、クラウド、5G、IoT、デジタルトランスフォーメーションの進展に対し研究開発で対応する方針と、対応失敗・研究開発費増加のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業界の著しい技術革新に対応するため、当社グループでは研究開発活動等によって対応していく方針でありますが、当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発活動で技術革新に対応する方針と、対応失敗・研究開発費増加のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス業界の著しい技術革新に対応するため、当社グループでは研究開発活動等によって対応していく方針でありますが、当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新への対応方針として研究開発活動を挙げつつ、方向性の認識・対応失敗や費用増加をリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が技術変化などの方向性を予測、認識できない場合や、適切に対応できない場合、研究開発活動等の費用が多額となるなど、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術方向の認識・対応に失敗する場合と、研究開発費の増加をリスクとしている。