DTS（9682）・リスク削除
半導体供給不足による納品遅延
FY2022-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
半導体不足によるIT機器の供給制約・在庫欠品10社が書いているテーマ・逆風10社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025削除有価証券報告書当期の事業状況および事業等のリスクでは、半導体供給不足による納品遅延について個別の記載が見当たらない。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「プラットフォーム＆サービスセグメント 運用および基盤構築案件などが堅調に推移したものの、半導体不足による納期遅延の影響で前年同期のプロダクト販売が一時的に増加した反動などにより、売上高は68億97百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
半導体不足による納期遅延の影響が、前年同期のプロダクト販売増加の反動とともに、当四半期のセグメント売上の下押し要因として記載されている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「プラットフォーム＆サービスセグメント 運用基盤設計・構築案件などが好調に推移したことに加え、前期発生した半導体不足影響による期ずれの解消などにより、売上高は75億95百万円（前年同期比24.7％増）となりました。」
前期に発生していた半導体不足による納品遅延・期ずれについて、当四半期では期ずれが解消したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「基盤プロダクト分野において、前期大型案件の影響や半導体供給不足による納品遅延などがあったものの、情報通信業のシステム運用設計などが堅調に推移したことに加え、アイ・ネット・リリー・コーポレーション株式会社の連結子会社化により、売上高は185億76百万円（前年同期は173億79百万円）となりました。」
半導体供給不足による納品遅延が引き続き発生したと記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「基盤プロダクト分野において、前期大型案件の影響や半導体供給不足による納品遅延などがあったものの、情報通信業のシステム運用設計などが堅調に推移したことに加え、アイ・ネット・リリー・コーポレーション株式会社の連結子会社化により、売上高は120億７百万円（前年同期は118億57百万円）となりました。」
半導体供給不足による納品遅延が基盤プロダクト分野で実際に発生したと記載している。