組織再編を踏まえた事業セグメントの再編
FY2016に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、従来「業務＆ソリューション」事業に区分していたDTS America CorporationおよびDTS SOFTWARE VIETNAM CO.,LTD.について、「テクノロジー＆ソリューション」事業へ報告セグメントの区分を変更し、以下、対前年同期増減率については、変更後の区分方法に基づき作成した前年同期の数値を用いています。」
3セグメント体制を維持しつつ、DTS America CorporationとDTS SOFTWARE VIETNAMをテクノロジー＆ソリューションへ区分変更した方法を継続適用している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、従来「業務＆ソリューション」事業に区分していたDTS America CorporationおよびDTS SOFTWARE VIETNAM CO.,LTD.について、「テクノロジー＆ソリューション」事業へ報告セグメントの区分を変更し、以下、対前年同期増減率については、変更後の区分方法に基づき作成した前年同期の数値を用いています。」
DTS America CorporationとDTS SOFTWARE VIETNAMをテクノロジー＆ソリューションへ区分変更した3セグメント体制を継続適用している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来「業務＆ソリューション」に含まれていたDTS America CorporationおよびDTS SOFTWARE VIETNAM CO.,LTD.について、「テクノロジー＆ソリューション」に含めています。なお、当該変更による影響は軽微です。」
3セグメント構成は維持したまま、DTS America CorporationとDTS SOFTWARE VIETNAMを業務＆ソリューションからテクノロジー＆ソリューションへ区分変更した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、ビジネスモデルの変革を推進するため、報告セグメントを従来の「金融社会」「法人ソリューション」「運用基盤ＢＰＯ」「地域・海外等」から、「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」に変更しています。」
ビジネスモデル変革に伴う3セグメントへの変更を継続適用している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、ビジネスモデルの変革を推進するため、報告セグメントを従来の「金融社会」「法人ソリューション」「運用基盤ＢＰＯ」「地域・海外等」から、「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」に変更しています。」
ビジネスモデル変革に伴う3セグメントへの変更を第2四半期でも継続適用している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、ビジネスモデルの変革を推進するため、報告セグメントを従来の「金融社会」「法人ソリューション」「運用基盤ＢＰＯ」「地域・海外等」から、「業務＆ソリューション」「テクノロジー＆ソリューション」「プラットフォーム＆サービス」に変更しています。」
ビジネスモデル変革を目的に、従来の4セグメントから、業務＆ソリューション、テクノロジー＆ソリューション、プラットフォーム＆サービスの3区分へ報告セグメントを変更した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、「金融社会」「法人ソリューション」「運用基盤ＢＰＯ」「地域・海外等」の４つを報告セグメントとしております。」
組織再編後の4セグメント区分を継続して適用している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「＜売上高の内訳＞ （単位：百万円） 連結 対前年同期増減率 金融社会 21,150 △8.5％ 法人ソリューション 18,617 △6.4％ 運用基盤ＢＰＯ 17,379 △8.0％ 地域・海外等 7,539 △4.6％ 合計 64,685 △7.3％」
金融社会、法人ソリューション、運用基盤BPO、地域・海外等の4セグメント区分を継続適用している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「＜売上高の内訳＞金融社会 6,515（前年同期比△12.4％）、法人ソリューション 5,898（同△4.3％）、運用基盤ＢＰＯ 5,063（同△31.7％）、地域・海外等 2,493（同△1.9％）、合計 19,970（同△15.2％）」
金融社会、法人ソリューション、運用基盤BPO、地域・海外等の4セグメント区分を継続適用している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しています。」
金融社会、法人ソリューション、運用基盤BPO、地域・海外等の4セグメント区分を継続適用し、前年同期数値も変更後区分で比較している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループの組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「金融公共事業」、「法人通信・ソリューション事業」、「運用ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分から、「金融社会事業」、「法人ソリューション事業」、「運用基盤ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分に変更しております。主な変更点としては、従来「地域・海外等事業」に含まれていた基盤プロダクト事業およびアウトソーシングサービス事業等を「運用基盤ＢＰＯ事業」へ含めております。」
第1四半期から変更した4セグメント区分を第2四半期でも継続適用し、前年同期数値も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社グループの組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「金融公共事業」、「法人通信・ソリューション事業」、「運用ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分から、「金融社会事業」、「法人ソリューション事業」、「運用基盤ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分に変更しております。主な変更点としては、従来「地域・海外等事業」に含まれていた基盤プロダクト事業およびアウトソーシングサービス事業等を「運用基盤ＢＰＯ事業」へ含めております。」
4セグメントの基本構成を維持しつつ、組織再編に伴い名称を変更し、基盤プロダクト事業・アウトソーシングサービス事業等を運用基盤BPOへ移管した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「＜売上高の内訳＞（単位：百万円）金融公共 18,623（前年同期比△6.6％）、法人通信・ソリューション 19,032（同13.1％増）、運用ＢＰＯ 9,884（同8.7％増）、地域・海外等 15,264（同3.6％増）、合計 62,805（同3.7％増）」
組織再編後の金融公共、法人通信・ソリューション、運用BPO、地域・海外等の4セグメント区分を引き続き適用している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「金融公共セグメント メガバンクや保険会社の開発案件が順調に推移したものの、統合案件等の減少があり、売上高は199億32百万円（前年同期比8.0％減）となりました。 法人通信・ソリューションセグメント 情報通信業、卸売業・小売業、製造業など、幅広い業種で新規顧客獲得や既存案件拡大が進み、売上高は168億23百万円（前年同期比20.2％増）となりました。 運用ＢＰＯセグメント 官公庁や情報通信業などのシステム運用・保守などが堅調に推移し、売上高は90億94百万円（前年同期比0.6％増）となりました。 地域・海外等セグメント プロダクトビジネスおよび地域ビジネスなどが好調に推移し、売上高は147億27百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
組織再編後の金融公共、法人通信・ソリューション、運用BPO、地域・海外等の4セグメント区分を引き続き適用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「情報サービス事業」および「人材サービス事業」の２区分から、「金融公共事業」、「法人通信・ソリューション事業」、「運用ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分に変更しております。」
組織再編に伴う4事業区分への報告セグメント変更を通期で適用している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループの組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「情報サービス事業」および「人材サービス事業」の２区分から、「金融公共事業」、「法人通信・ソリューション事業」、「運用ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分に変更しております。」
組織再編に伴う4事業区分への報告セグメント変更を引き続き適用している。 - FY2017-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社グループの組織再編に伴い、報告セグメントを従来の「情報サービス事業」および「人材サービス事業」の２区分から、「金融公共事業」、「法人通信・ソリューション事業」、「運用ＢＰＯ事業」および「地域・海外等事業」の４区分に変更しております。」
前年度に決定した報告セグメントの4区分化を、当第1四半期から実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、報告セグメント区分は「情報サービス事業」「人材サービス事業」としておりましたが、当社グループの組織再編を踏まえ、翌連結会計年度より「金融公共事業」「法人通信・ソリューション事業」「運用ＢＰＯ事業」「地域・海外等事業」にセグメント区分を変更することを平成28年５月12日の取締役会で決議いたしました。」
組織再編を踏まえ、翌年度から4事業区分へ報告セグメントを変更する決定を記載している。