再生可能エネルギー分野への対応力強化
FY2021-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2024前進有価証券報告書
「営業所の屋上に太陽光発電設備を設置し、再生可能エネルギーを積極的に利用する活動も行っています。」
再生可能エネルギー分野への対応について、営業所屋上への太陽光発電設備設置と社内消費電力への利用を具体的な取り組みとして記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主力事業である建設関連におきましては、都市部の再開発工事や新幹線延伸工事、再生可能エネルギー関連工事の継続に加え、北海道や九州の半導体工場建設や安全保障関連工事等、各種大型案件の進行もあり、全体として建設機械のレンタル需要は堅調さを取り戻しております。」
再生可能エネルギー関連工事が継続しており、同分野を含む大型案件の進行を背景に対応領域を維持している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「都市部の再開発工事や新幹線延伸工事、再生可能エネルギー関連工事の継続に加え、半導体工場建設や安全保障関連工事等、各種大型案件が進行しております。」
再生可能エネルギー関連工事が継続しており、対応力強化を掲げる分野で需要案件が進行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、更なる重点投資が見込まれる社会資本の維持補修分野や再生可能エネルギー分野への対応力強化に加え、デジタル改革の加速や脱炭素社会の実現に向けて望まれる建設現場の省力化と環境保全に寄与する環境対策機器などの技術開発や業務提携も推進しております。」
再生可能エネルギー分野への対応力強化を、社会資本維持補修、デジタル改革、脱炭素社会に向けた環境対策機器の技術開発・業務提携と併せて継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループでは、レンタル用資産の適正配置や効率的運用を進める一方で、中長期的な建設市場の変化を見据え、社会資本の維持補修分野や再生可能エネルギー分野への対応力強化と、デジタル変革の加速や多様化する顧客ニーズに向けた技術開発や業務提携も推進しております。」
再生可能エネルギー分野への対応力強化を、社会資本の維持補修分野やデジタル変革、技術開発・業務提携と併せて継続している。 - FY2022-Q1再記載有価証券報告書
「また、当社グループでは、社会資本の維持補修分野や脱炭素社会の実現に向けて需要増加が見込まれている再生可能エネルギー分野への対応力強化に努めつつ、デジタル変革の加速に向けた業務提携や建設現場の省力化・安全性の向上に寄与する建設ＤＸを推進いたしました。」
前年度通期では明示されなかった再生可能エネルギー分野への対応力強化が、建設関連事業の施策として再び記載されている。 - FY2021削除有価証券報告書前四半期に記載された再生可能エネルギー分野への対応力強化について、当年度の本文では明示的な記載がなくなっている。
- FY2021-Q3初出有価証券報告書
「また、当社グループでは、持続的な成長に向けたエリア連携強化や経営資源の効率的運用を推し進める一方で、多発する自然災害や再生可能エネルギー分野への対応力強化に向けた体制構築にも尽力しております。」
再生可能エネルギー分野への対応力強化に向けた体制構築を、今回初めて独立したテーマとして記録する。