FY2023に初出。。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
「レンタル資産の一部の少額な資産について、レンタル資産として計上を行い７年間で定額均等償却する費用処理方法を採用しておりましたが、パネル等を除売却する取引において、除売却原価を計上せずに減価償却を通じて費用化する会計処理は誤りであり、レンタル資産として計上を行う時点で一時の費用として計上する方法を過去に遡って採用することが適切であると判断いたしました。」
この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。