東京テアトル（9633）・リスク再掲直近の業績予想の修正（2026-11-11）では「対処」
物価上昇・原材料費・光熱費・建築資材費によるコスト増加
FY2025に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」は2026-05-13。直近の記載は2026-11-11。
6記載
2年にわたる
4うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
資材・電力・建設資源の供給制約とコスト上昇28社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-11-11対処業績予想の修正
「2027 年３月期第２四半期（中間期）につきまして、中古マンション再生販売事業において中東情勢に伴う建築資材調達難の影響が限定的であったこと等から、」
建築資材調達難による影響が限定的であったと開示され、建築資材の供給遅延・コスト増加リスクの実績影響が抑制されたことが示された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「物価の上昇とりわけ原材料費及び光熱費の高騰は、映像関連事業、飲食関連事業における、映画館、飲食店、食品製造工場に係る水道光熱費等のランニングコストの上昇による収益構造悪化の可能性があります。また不動産関連事業においては、賃貸物件に係るランニングコスト、設備の維持修繕コストの上昇、建築資材の調達コストによる中古マンションのリフォームコスト上昇のリスクがあります。また、建築資材及び住宅設備の供給が滞り、工期延長等によりコストが増加した場合にも、当社グループの業績及び財政に影響を及ぼす可能性があります。」
物価・原材料費・光熱費・建築資材費の高騰に加え、建築資材・住宅設備の供給遅延による工期延長リスクが継続している。 - FY2025初出有価証券報告書
「物価の上昇とりわけ原材料費及び光熱費の高騰は、映像関連事業、飲食関連事業における、映画館、飲食店、食品製造工場に係る水道光熱費等のランニングコストの上昇による収益構造悪化の可能性があります。また不動産関連事業においては、賃貸物件に係るランニングコスト、設備の維持修繕コストの上昇、建築資材の調達コストによる中古マンションのリフォームコスト上昇のリスクがあります。」
物価上昇、原材料費・光熱費・建築資材費の高騰を、映像・飲食・不動産の各事業に横断する主要リスクとして初めて独立項目化した。対応として価格転嫁と運営効率化によるコスト低減を挙げている。