建設技術研究所（9621）・リスク悪化
のれんの減損リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後の統合・のれん減損リスク474社が書いているテーマ・逆風508社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの509件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「広建コンサルタンツ株式会社に係るのれん 2,523百万円 今後、取得時の事業計画とその実績値が乖離して悪化した場合等、将来の事業計画の見直しが必要になった場合には、当該のれんの減損損失が発生し、翌連結会計年度以降の連結財務諸表において重要な影響を及ぼす可能性があります。」
Waterman Groupに加え、広建コンサルタンツ取得に伴う2,523百万円の暫定のれんが計上され、減損リスクの対象が拡大。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当該のれんは、将来の超過収益力等を適切に反映しているものと評価し、減損の兆候はないと判断しております。」
のれんの将来環境変動による減損リスクを継続記載し、当期もWaterman Group Plcに係るのれんについて減損の兆候はないと判断。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当該のれんは、将来の超過収益力等を適切に反映しているものと評価し、減損の兆候はないと判断しております。」
のれんの将来環境変動による減損リスクを継続記載しつつ、当期は減損の兆候がないとの判断を再確認。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当該のれんは、将来の超過収益力等を適切に反映しているものと評価し、減損の兆候はないと判断しております。」
のれんの減損リスクを継続認識する一方、当期はWaterman Group Plcに係るのれんについて減損の兆候はないと判断した。 - FY2020初出有価証券報告書
「のれんの減損損失の判定にあたっては、子会社の業績や事業計画等に基づき合理的に判断しておりますが、これらは長期的な見積りに基づくため、将来の経営環境や市況等の変動によっては、当社グループの財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
企業結合で計上したのれんについて、子会社の業績・事業計画や将来の経営環境・市況の変動により減損損失が発生し、財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性を新たに明示した。