収益認識会計基準の2022年3月期適用
FY2019に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに140社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第99期の期首から適用しており、第99期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を、主要指標の前提として再掲した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第99期の期首から適用しており、第99期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2022年3月期首から適用した収益認識会計基準を、当期の主要指標の前提として継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,818百万円減少し、売上原価は3,818百万円減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ０百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は92百万円増加しております。なお、営業利益への影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、第3四半期累計期間では売上高・売上原価が各38億1,800万円減少、経常利益等は影響なし、利益剰余金期首残高は9,200万円増加と示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は986百万円減少し、売上原価は986百万円減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ23百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は92百万円増加しております。なお、営業利益への影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計期間への影響額として売上高・売上原価の986百万円減少、経常利益等の23百万円増加を示した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は647百万円減少し、売上原価は647百万円減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ22百万円増加しております。」
2022年3月期首からの収益認識会計基準の適用を実施した。版権許諾等の一部取引の純額認識、映像作品製作・建築内装工事の進捗度に基づく収益認識などへ変更し、当四半期の影響額も示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2018年３月30日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2018年３月30日)は、2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期首から適用する予定を初めて記載し、財務諸表への影響額は評価中としている。