保有資産・有価証券の価値下落
FY2017に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東映がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 95」
当連結会計年度に減損損失95百万円を計上し、保有資産価値の低下リスクが引き続き実績化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 95」
当中間連結会計期間に減損損失95百万円を計上し、保有資産価値の低下リスクが引き続き実績化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 214」
第3四半期累計期間に減損損失214百万円を計上し、保有資産価値の低下リスクが引き続き実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 58」
第2四半期累計期間に減損損失58百万円を計上し、保有資産価値の低下リスクが引き続き実績化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失1,533百万円を計上しております。その内訳は、シネマコンプレックス資産298百万円、賃貸資産1,129百万円、ホテル資産94百万円等であります。」
保有資産価値の低下リスクが、シネマコンプレックス、賃貸資産、ホテル資産等の減損損失として実績化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループが保有する全国各地の賃貸用不動産をはじめとした事業用不動産が、市況の悪化による賃貸水準の低下や空室率の上昇等により期待通りの収益を得られない場合、また、地価が下落した場合や天災その他の予期せぬ原因により施設の価値が損なわれた場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地価・施設価値の下落リスクに加え、賃貸水準の低下や空室率上昇による賃貸収益減少を明示。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地価が下落した場合、天災その他の予期せぬ原因により施設の価値が損なわれた場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。また、株式市場における株価の著しい下落その他の原因により、当社グループの保有する有価証券の価値が下落した場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産の地価・施設価値および保有有価証券の価値下落を継続的なリスクとして記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む前年度記載のリスクについて、重要な変更がないと記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地価が下落した場合、天災その他の予期せぬ原因により施設の価値が損なわれた場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。また、株式市場における株価の著しい下落その他の原因により、当社グループの保有する有価証券の価値が下落した場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産の地価・施設価値および保有有価証券の価値下落をリスクとして継続記載。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む前年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む前年度記載のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有資産・有価証券の価値下落を含む前年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2017初出有価証券報告書
「地価が下落した場合、天災その他の予期せぬ原因により施設の価値が損なわれた場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。また、株式市場における株価の著しい下落その他の原因により、当社グループの保有する有価証券の価値が下落した場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
保有不動産の地価・施設価値および保有有価証券の価値下落をリスクとして記載。