ウィンドウ戦略の劇的変化
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
東映がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「技術革新に対する対応や導入の遅れによる競争上の優位性の低下、既存ＩＰにおける原作終了や新たなＩＰの原作利用権の喪失による収益の低下、劇場用映画の興行成績の予測が困難であることによる収益の低下」
従来の映像流通・メディア環境の変化に加え、技術導入の遅れ、IP利用権の喪失、興行予測困難による収益低下を事業環境リスクとして具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ウィンドウ戦略の変化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調のなかで推移したものの、通商問題の動向が世界経済に与える影響や、海外経済の動向と政策に関する不確実性等により、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
通商問題、海外経済の動向・政策に関する不確実性による先行き不透明感を継続記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、映像の多角的な利用としては、近年、各種の海外への販売が活発化しており、特にテレビ映画、アニメーションとその商品化権の輸出が今後の有力な事業となります。国内におきましても多メディア・多チャンネル時代を迎えて、映像娯楽専門チャンネルの「東映チャンネル」、「シネマプラス」、そして各種の映像配信ビジネスなど当社グループの豊富なソフトを利用した活発な営業活動を実施いたします。」
海外販売、多メディア・多チャンネル化、映像配信などによるウィンドウ戦略の変化への対応を継続記載。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ウィンドウ戦略の変化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ウィンドウ戦略の変化を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調のなかで推移したものの、海外経済の不確実性等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
海外経済の不確実性による先行き不透明感を外部環境上のリスクとして継続記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化を引き続き認識。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略に対応すべく」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化への対応を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略に対応すべく」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化への対応を継続して示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略に対応すべく」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化への対応を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「デジタルシネマや地上デジタル放送に対応すべく、東京撮影所において撮影からポストプロダクション(編集から完成までの仕上工程)までの一貫したワークフローの実現を目的としたデジタルセンター」
デジタルシネマ、地上デジタル放送、映像配信等によるウィンドウ戦略の変化への対応を継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略に対応すべく」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化への対応を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略」
デジタルシネマ、放送、映像配信等による映像流通環境の変化を引き続き認識。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「デジタルシネマの普及、地上デジタル放送移行後のＢＳ・ＣＳ放送の台頭や映像配信ビジネス等、劇的変化を続けるウィンドウ戦略」
デジタルシネマ、放送、映像配信などにより映像流通のウィンドウ戦略が変化しているとの環境認識。