東映アニメーションの業績連動型株式報酬制度
FY2020-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに44社。
- FY2027-H1信託保有株式数を更新有価証券報告書
「「完全議決権株式（その他）」欄には、役員報酬BIP信託が所有する当社株式151,500株（議決権 1,515個）が含まれております。」
役員報酬BIP信託の保有株式数を151,500株、議決権数を1,515個と記載した。 - 2026-05-15再定義業績予想の修正
「本制度は、2026年３月31日で終了する連結会計年度から2028年３月31日で終了する連結会計年度までの３連結会計年度を対象として、役位及び業績目標の達成度等に応じて、当社株式等の交付等を行う制度です。」
業績連動型株式報酬制度について、対象期間を2026年３月期から2028年３月期までとする現在の制度内容を記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、本制度は、2020年３月31日で終了する連結会計年度から2022年３月31日で終了する連結会計年度までの３連結会計年度を対象として、役位および業績目標の達成度等に応じて、東映アニメーション株式等の交付等を行う制度です。」
東映アニメーションの業績連動型株式報酬制度の対象期間と、役位・業績目標達成度に応じた交付条件を再掲。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、本制度は、2020年３月31日で終了する連結会計年度から2022年３月31日で終了する連結会計年度までの３連結会計年度を対象として、役位および業績目標の達成度等に応じて、東映アニメーション株式等の交付等を行う制度です。」
東映アニメーションの業績連動型株式報酬制度について、2020年3月期から2022年3月期までの3連結会計年度を対象とする制度内容を再掲。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社の連結子会社である東映アニメーション株式会社（以下、「東映アニメーション」といいます。）は、当第２四半期連結会計期間より、東映アニメーションの取締役（非常勤取締役、社外取締役および国内非居住者を除きます。以下同じです。）を対象に、取締役の報酬と、東映アニメーションの業績および株主価値との連動性をより明確にし、東映アニメーションの中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、役員報酬BIP信託による業績連動型株式報酬制度（以下、「本制度」といいます。）を導入しております。なお、本制度は、2020年３月31日で終了する連結会計年度から2022年３月31日で終了する連結会計年度までの３連結会計年度を対象として、役位および業績目標の達成度等に応じて、東映アニメーション株式等の交付等を行う制度です。」
東映アニメーションの取締役を対象に、役員報酬BIP信託による業績連動型株式報酬制度を導入。2020年3月期から2022年3月期までの3連結会計年度を対象とし、役位・業績目標の達成度等に応じて株式等を交付する。