読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
50.3
売上高の前年同期比増加率（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年11月1日〜2023年4月30日連結日本基準売上高102,913百万円前年比 +50.3%
営業利益-3,358百万円
経常利益-3,561百万円
純利益（親会社株主帰属）-4,809百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△65円03銭
期末の財政状態
総資産413,726百万円
うち純資産 49,089 百万円自己資本比率 9.8%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+15,436
投資-19,173
財務-12,594
純増減-16,331
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高119,859百万円
セグメント別売上高
旅行事業79,65479.8%+340.3%
テーマパーク事業1,2151.2%+11.7%
ホテル事業8,2268.2%+230.3%
九州産交グループ10,73910.8%+125.0%
セグメント別利益
旅行事業-3,458
テーマパーク事業-205
ホテル事業50
九州産交グループ107
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
国際線運航再開、全国旅行支援、海外旅行・国内旅行・訪日旅行需要の回復により旅行・ホテル・九州産交グループの業績が改善した。店舗統合の維持、各国でのコスト削減、組織体制の再編や働き方改革も進めた。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。多額の営業損失及び親会社株主に帰属する当期純損失により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するとされたが、2024年4月30日まで十分な資金を有することが可能と判断し、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとされた。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規1社：Cross Eホールディングス株式会社。注記本文では、重要性が増したH.I.S. Mobile株式会社も連結範囲に含めたと記載。除外2社：H.I.S.エネルギーホールディングス株式会社、H.I.S. INTERNATIONAL TOURS KOREA INC.
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当第2四半期連結累計期間の重要な減損損失はありません
特別損益の内訳特別利益 助成金収入 900百万円 / 特別損失 その他の投資評価損 950百万円
減価償却費5,016百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数79,860,936
期末自己株式数5,898,835
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年11月1日〜2023年4月30日 |
| 売上高 | 102,913百万円（前年比 +50.3%） |
| 営業利益 | -3,358百万円 |
| 経常利益 | -3,561百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -4,809百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △65円03銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 9.8 / 前期末 11.4 |
| 総資産 | 413,726百万円 |
| 純資産 | 49,089百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 15,436百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -19,173百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -12,594百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 119,859百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | セグメント 旅行事業 / 売上高 79,654百万円 / 前年同期比 340.3、セグメント テーマパーク事業 / 売上高 1,215百万円 / 前年同期比 11.7、セグメント ホテル事業 / 売上高 8,226百万円 / 前年同期比 230.3、セグメント 九州産交グループ / 売上高 10,739百万円 / 前年同期比 125 |
| セグメント別利益 | セグメント 旅行事業 / セグメント利益 -3,458百万円 / 前年同期利益 -14,742百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント テーマパーク事業 / セグメント利益 -205百万円 / 前年同期利益 174百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント ホテル事業 / セグメント利益 50百万円 / 前年同期利益 -2,068百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント 九州産交グループ / セグメント利益 107百万円 / 前年同期利益 -701百万円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 5,016百万円 |
| 減損損失 | 当第2四半期連結累計期間の重要な減損損失はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 助成金収入 900百万円 / 特別損失 その他の投資評価損 950百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。多額の営業損失及び親会社株主に帰属する当期純損失により重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在するとされたが、2024年4月30日まで十分な資金を有することが可能と判断し、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないとされた。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規1社：Cross Eホールディングス株式会社。注記本文では、重要性が増したH.I.S. Mobile株式会社も連結範囲に含めたと記載。除外2社：H.I.S.エネルギーホールディングス株式会社、H.I.S. INTERNATIONAL TOURS KOREA INC. |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 79,860,936 |
| 期末自己株式数 | 5,898,835 |
| 業績の増減要因 | 国際線運航再開、全国旅行支援、海外旅行・国内旅行・訪日旅行需要の回復により旅行・ホテル・九州産交グループの業績が改善した。店舗統合の維持、各国でのコスト削減、組織体制の再編や働き方改革も進めた。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本発着の国際線運航再開、国内の「全国旅行支援」、海外旅行・国内旅行・訪日旅行需要の回復が売上を押し上げた。また、店舗統合の維持、各国でのコスト削減、組織体制の再編や働き方改革を進め、生産性と収益性の向上を図った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。