読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
37.4
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年11月1日〜2023年1月31日連結日本基準売上高46,143百万円前年比 +37.4%
営業利益-3,439百万円
経常利益-3,823百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,571百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△48円30銭
期末の財政状態
総資産431,789百万円
うち純資産 56,819 百万円自己資本比率 11.0%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
旅行事業34,53377.1%+346.5%
テーマパーク事業7541.7%+11.2%
ホテル事業4,0229.0%+219.3%
九州産交グループ5,48712.2%+115.9%
セグメント別利益
旅行事業-3,176
テーマパーク事業-71
ホテル事業-46
九州産交グループ32
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
水際対策の緩和・入国制限撤廃・全国旅行支援などによる旅行需要の回復、各国でのコスト削減、適切な人員配置、商品展開や経営体制の再編など。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。多額の営業損失等を計上しているため重要な疑義を生じさせる事象等が存在するとみなしているが、資金繰り計画に基づき2024年1月31日まで十分な資金を有することが可能と判断し、重要な不確実性は認められないとしている。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 Cross Eホールディングス株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項なし（当期の特別損失欄は「－」）
特別損益の内訳特別利益 助成金収入 535百万円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け電話会議）
期末発行済株式数79,860,936株
期末自己株式数5,909,220株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年11月1日〜2023年1月31日 |
| 売上高 | 46,143百万円（前年比 +37.4%） |
| 営業利益 | -3,439百万円 |
| 経常利益 | -3,823百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,571百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △48円30銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 11 / 前期末 11.4 |
| 総資産 | 431,789百万円 |
| 純資産 | 56,819百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 旅行事業 34,533百万円（前年比 +346.5%） / テーマパーク事業 754百万円（前年比 +11.2%） / ホテル事業 4,022百万円（前年比 +219.3%） / 九州産交グループ 5,487百万円（前年比 +115.9%） |
| セグメント別利益 | 旅行事業 -3,176百万円 / テーマパーク事業 -71百万円 / ホテル事業 -46百万円 / 九州産交グループ 32百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（当期の特別損失欄は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 助成金収入 535百万円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。多額の営業損失等を計上しているため重要な疑義を生じさせる事象等が存在するとみなしているが、資金繰り計画に基づき2024年1月31日まで十分な資金を有することが可能と判断し、重要な不確実性は認められないとしている。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 Cross Eホールディングス株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け電話会議） |
| 期末発行済株式数 | 79,860,936株 |
| 期末自己株式数 | 5,909,220株 |
| 業績の増減要因 | 水際対策の緩和・入国制限撤廃・全国旅行支援などによる旅行需要の回復、各国でのコスト削減、適切な人員配置、商品展開や経営体制の再編など。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。水際対策の大幅な緩和や入国制限の撤廃、全国旅行支援などにより旅行需要が回復したことに加え、各国でのコスト削減、適切な人員配置、商品展開や経営体制の再編を進めたこと。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。