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東宝(9602)・施策増収減益

娯楽・物販飲食事業でのサービス充実

FY2017-Q3に初出。24回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

24記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q2 – FY2025-H12017: 320172018: 320182019: 120192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 32024
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1増収減益有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、積極的な営業活動に努めました。その結果、その他事業の営業収入は653百万円(前年同期比9.1%増)、営業利益は91百万円(同19.6%減)となりました。」

    スポーツパークや劇場売店等で積極営業を継続し、その他事業は増収となった一方、営業利益は前年同期比で減少した。
  2. FY2025-Q1積極営業継続・増収減益有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、積極的な営業活動に努めました。その結果、その他事業の営業収入は337百万円(前年同四半期比10.3%増)、営業利益は48百万円(同6.9%減)となりました。」

    スポーツパークや劇場売店等で積極的な営業活動を継続し、増収となった一方、営業利益は前年同期比で減少した。
  3. FY2024-Q3積極営業継続・増収増益有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、積極的な営業活動に努めました。その結果、その他事業の営業収入は935百万円(前年同四半期比6.8%増)、営業利益は191百万円(同16.1%増)となりました。」

    スポーツパークや劇場売店等で積極的な営業活動を継続し、その他事業は増収増益となった。
  4. FY2024-Q2個人消費持ち直しで増収増益有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、個人消費の動向に持ち直しの動きが見られる中、積極的な営業活動に努めました。その結果、その他事業の営業収入は599百万円(前年同四半期比5.1%増)、営業利益は114百万円(同11.3%増)となりました。」

    個人消費の持ち直しの動きの中で積極的な営業活動を行い、その他事業は増収増益となった。
  5. FY2024-Q1行動制限緩和下で増収減益有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う行動制限の緩和により、消費行動に変化が見られる中、積極的な営業活動に努めました。その結果、その他事業の営業収入は305百万円(前年同四半期比2.7%増)、営業利益は51百万円(同10.5%減)となりました。」

    行動制限緩和による消費行動の変化を受け積極的な営業活動を行ったが、その他事業は増収となる一方、営業利益は前年同期比で減少した。
  6. FY2023-Q3黒字継続・減収幅拡大有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、様々な営業施策等を展開し、かつ採算性を勘案して営業活動を行いました。なお、TOHOリテール㈱は、2021年8月をもって直営飲食事業から撤退しました。その結果、その他事業の営業収入は876百万円(前年同四半期は1,965百万円)、営業利益は165百万円(前年同四半期は35百万円の営業損失)となりました。」

    営業施策と採算性を勘案した運営を継続し、減収となったものの営業利益165百万円を確保し、黒字が続いた。
  7. FY2023-Q2黒字継続・減収有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、様々な営業施策等を展開し、かつ採算性を勘案して営業活動を行いました。なお、TOHOリテール㈱は、2021年8月をもって直営飲食事業から撤退しました。その結果、その他事業の営業収入は570百万円(前年同四半期は1,277百万円)、営業利益は102百万円(前年同四半期は101百万円の営業損失)となりました。」

    営業施策と採算性を勘案した運営を継続し、その他事業は減収となったものの、営業利益102百万円を確保して黒字を継続した。
  8. FY2023-Q1その他事業の黒字転換有価証券報告書

    「東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」やTOHOリテール㈱の劇場売店等において、様々な営業施策等を展開し、かつ採算性を勘案して営業活動を行いました。なお、TOHOリテール㈱は、2021年8月をもって直営飲食事業から撤退しました。その結果、その他事業の営業収入は297百万円(前年同四半期は636百万円)、営業利益は57百万円(前年同四半期は39百万円の営業損失)となりました。」

    営業施策と採算性を勘案した運営を継続し、直営飲食事業からの撤退後、その他事業は営業利益57百万円となり黒字に転換した。
  9. FY2022直営飲食事業から撤退有価証券報告書

    「TOHOリテール㈱は、外食需要の厳しい落ち込みが長期に渡り、先行きの回復も不透明なことから、2021年8月をもって直営飲食事業から撤退しました。」

    飲食店舗・劇場売店等の休業・閉店に加え、TOHOリテールが2021年8月に直営飲食事業から撤退した。
  10. FY2022-Q3増収・赤字縮小と店舗閉店有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業では、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」において利用者数が増加傾向にあり、好調に推移いたしました。TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等においては、外食需要の厳しい状況が続き、休業や店舗の閉店をいたしました。その結果、その他事業の営業収入は1,965百万円(前年同四半期比0.1%増)、営業損益は35百万円の損失(前年同四半期は232百万円の営業損失)となりました。」

    スポーツパークの利用者数が増加する一方、飲食店舗・劇場売店では休業・閉店が続いた。その他事業は微増収となり、営業損失は232百万円から35百万円へ縮小した。
  11. FY2022-Q2増収・赤字縮小と店舗閉店有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業では、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」において利用者数が増加傾向にあり、好調に推移いたしました。TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等においては、外食需要の厳しい状況が続き、休業や店舗の閉店をいたしました。その結果、その他事業の営業収入は1,277百万円(前年同四半期比13.9%増)、営業損益は101百万円の損失(前年同四半期は194百万円の営業損失)となりました」

    スポーツパークの利用者数が増加し、その他事業は増収・赤字縮小となった一方、飲食店舗・劇場売店では休業や店舗閉店が続いた。
  12. FY2022-Q1利用者増加と店舗閉店・赤字縮小有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業では、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」において利用者数が増加傾向にあり、好調に推移いたしました。TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等においては、外食需要の厳しい状況が続き、休業や一部店舗を閉店いたしました。その結果、その他事業の営業収入は636百万円(前年同四半期比39.3%増)、営業損益は39百万円の損失(前年同四半期は79百万円の営業損失)となりました。」

    スポーツパークの利用者数が増加した一方、飲食店舗・劇場売店では休業や一部店舗の閉店が続いた。その他事業は前年同期比39.3%増収となったが、39百万円の営業損失だった。
  13. FY2021-Q3利用者回復と小売需要低迷の併存有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、緊急事態宣言等を踏まえた臨時休業以降、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」において利用者数が回復しておりますが、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等においては、外食需要の厳しい状況が続き、減収となりました。その結果、その他事業の営業収入は1,963百万円(前年同四半期比44.8%減)、営業損益は232百万円の損失(前年同四半期は124百万円の営業利益)となりました。」

    スポーツパークの利用者数は回復した一方、飲食店舗・劇場売店等の需要低迷が続き、その他事業は前年同期比44.8%減収、232百万円の営業損失となった。
  14. FY2021-Q2臨時休業・営業時間短縮で赤字継続有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等において政府や自治体からの要請等を踏まえ臨時休業を行ったほか、緊急事態宣言解除後も営業時間の短縮等を行っていたこともあり、減収となりました。その結果、その他事業の営業収入は1,121百万円(前年同四半期比54.1%減)、営業損益は194百万円の損失(前年同四半期は103百万円の営業利益)となりました。」

    臨時休業と営業時間短縮が続き、その他事業は営業収入が前年同期比54.1%減、194百万円の営業損失となった。
  15. FY2021-Q1施設臨時休業・営業損失有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等において政府や自治体からの要請等を踏まえ臨時休業を行いました。その結果、その他事業の営業収入は457百万円(前年同四半期比62.4%減)、営業損益は79百万円の損失(前年同四半期は62百万円の営業利益)となりました。」

    スポーツパーク、飲食店舗・劇場売店等で臨時休業を実施し、その他事業は営業損失となった。
  16. FY2020運営会社解散有価証券報告書

    「なお、11月に「東宝ダンスホール」の運営を終了しました㈱東宝エンタープライズは、1月31日をもちまして解散いたしました。」

    東宝ダンスホールの運営終了に続き、運営会社である㈱東宝エンタープライズが1月31日付で解散した。
  17. FY2020-Q3東宝ダンスホールの営業終了有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。その結果、その他事業の営業収入は3,553百万円(前年同四半期比3.2%増)、営業利益は124百万円(同0.7%減)となりました。なお、開場以来50年間にわたりご愛顧をいただきました、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」は、11月30日をもちまして営業を終了いたしました。」

    サービス提供の取り組みは継続した一方、東宝ダンスホールは開場から50年を経て2019年11月30日に営業を終了した。
  18. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツパーク、ダンスホール、飲食店舗・劇場売店等でのサービス提供が継続した。
  19. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツパーク、ダンスホール、飲食店舗・劇場売店等でのサービス提供が継続した。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツパーク、ダンスホール、飲食店舗・劇場売店等でのサービス提供を継続した。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツパーク、ダンスホール、飲食店舗・劇場売店等でのサービス提供が継続した。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツパーク、ダンスホール、飲食店舗・劇場売店等でのサービス提供が継続した。
  23. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等で、お客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    従来のスポーツパーク、ダンスホールに加え、TOHOリテール㈱の飲食店舗・劇場売店等を含むサービス提供が記載された。
  24. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「娯楽事業及び物販・飲食事業は、東宝共榮企業㈱の「東宝調布スポーツパーク」、㈱東宝エンタープライズの「東宝ダンスホール」でお客様ニーズを捉えた充実したサービスの提供に努力いたしました。」

    スポーツ施設、ダンスホールを含む娯楽・物販飲食事業で、顧客ニーズに対応したサービス提供を進める施策が初めて記載された。
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