読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
54.7
億円（営業利益の前年同期比減少額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2027年2月期 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 8 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高88,742百万円+4.6%
営業利益13,869百万円-28.3%
経常利益13,743百万円-27.4%
純利益8,196百万円-29.1%
売上総利益率43.6%
営業利益率15.6%
販管費24,780百万円
当四半期3か月の実績営業収入887億42百万円、営業利益138億69百万円、経常利益137億43百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益81億96百万円（いずれも第1四半期単独）
通期業績予想
営業収入
345,000百万円
営業利益
62,000百万円
経常利益
67,000百万円
親会社株主に帰属する当期純利益
41,000百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
営業収入
映画営業+13億円
映画興行+32億円
映像関連事業-14億円
不動産賃貸±0億円
道路事業+1億円
不動産保守・管理+2億円
営業利益
映画営業+6億円
映画興行+4億円
映像関連事業-5億円
不動産賃貸-1億円
道路事業-2億円
不動産保守・管理±0億円
調整額記載あり
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
持分法による投資損益は例年並みを織り込み。特別損益には固定資産解体費用20億円を織り込み。TOHOシネマズの料金改定、保有不動産売却、政策保有株式売却、TOHO Global会社分割の一部影響は期初予想に織り込みなし。新しい施策
- TOHOシネマズの映画鑑賞料金改定
- オーエス・シネブラザーズの全株式取得予定
- 政策保有株式を2030年2月期末までに500億円超縮減する方針
- 次世代エンタテインメント創出に向けた戦略的R&D投資
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
映画館入場者数
12,005千人
公演回数
398回
海外売上高比率
9.6%
セグメント別実績
映画事業
営業収入
43,381百万円
営業利益
9,598百万円
前年同期比
営業収入7.7
営業利益6.1
IP・アニメ事業
営業収入
18,255百万円
営業利益
520百万円
前年同期比
営業収入-3.9
営業利益-91.8
演劇事業
営業収入
5,908百万円
営業利益
475百万円
前年同期比
営業収入15.5
営業利益578.6
不動産事業
営業収入
20,425百万円
営業利益
5,556百万円
前年同期比
営業収入1.4
営業利益-6.8
その他事業
営業収入
772百万円
営業利益
-22百万円
前年同期比
営業収入128.4
営業利益-148.9
中期経営計画の目標
IP・アニメ事業2032年営業利益2025年2月期222億円比の200%以上（444億円以上）
連結営業利益750～1,000億円
目標年度2032年
財務目標
連結純資産比率：政策保有株式を2027年2月期末までに20％未満、2030年2月期末までに10％未満見通しに織り込んだリスク額予想の中で、会社が振れ幅として見込んでいる金額です。
固定資産解体費用20億円を特別損益に織り込み| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2027年2月期 第1四半期 |
| 売上高 | 88,742百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 13,869百万円（前年比 -28.3%） |
| 経常利益 | 13,743百万円（前年比 -27.4%） |
| 純利益 | 8,196百万円（前年比 -29.1%） |
| 売上総利益率 | 43.6% |
| 営業利益率 | 15.6% |
| 販管費 | 24,780百万円 |
| 当四半期3か月の実績 | 営業収入887億42百万円、営業利益138億69百万円、経常利益137億43百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益81億96百万円（いずれも第1四半期単独） |
| 通期業績予想 | 営業収入 345,000百万円 / 営業利益 62,000百万円 / 経常利益 67,000百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 41,000百万円 |
| セグメント別実績 | 映画事業 営業収入 43,381百万円 / 営業利益 9,598百万円 / 前年同期比 営業収入 7.7 / 営業利益 6.1 / IP・アニメ事業 営業収入 18,255百万円 / 営業利益 520百万円 / 前年同期比 営業収入 -3.9 / 営業利益 -91.8 / 演劇事業 営業収入 5,908百万円 / 営業利益 475百万円 / 前年同期比 営業収入 15.5 / 営業利益 578.6 / 不動産事業 営業収入 20,425百万円 / 営業利益 5,556百万円 / 前年同期比 営業収入 1.4 / 営業利益 -6.8 / その他事業 営業収入 772百万円 / 営業利益 -22百万円 / 前年同期比 営業収入 128.4 / 営業利益 -148.9 |
| 増減要因の内訳 | 営業収入 映画営業 +13億円 / 映画興行 +32億円 / 映像関連事業 -14億円 / 不動産賃貸 ±0億円 / 道路事業 +1億円 / 不動産保守・管理 +2億円 / 営業利益 映画営業 +6億円 / 映画興行 +4億円 / 映像関連事業 -5億円 / 不動産賃貸 -1億円 / 道路事業 -2億円 / 不動産保守・管理 ±0億円 / 調整額 記載あり |
| 主要KPI | 映画館入場者数 12,005千人 / 公演回数 398回 / 海外売上高比率 9.6% |
| 業績見通しの前提 | 持分法による投資損益は例年並みを織り込み。特別損益には固定資産解体費用20億円を織り込み。TOHOシネマズの料金改定、保有不動産売却、政策保有株式売却、TOHO Global会社分割の一部影響は期初予想に織り込みなし。 |
| 見通しに織り込んだリスク額 | 固定資産解体費用20億円を特別損益に織り込み |
| 中期経営計画の目標 | IP・アニメ事業2032年営業利益 2025年2月期222億円比の200%以上（444億円以上） / 連結営業利益 750～1,000億円 / 目標年度 2032年 |
| 財務目標 | 連結純資産比率：政策保有株式を2027年2月期末までに20％未満、2030年2月期末までに10％未満 |
| 新しい施策 | TOHOシネマズの映画鑑賞料金改定、オーエス・シネブラザーズの全株式取得予定、政策保有株式を2030年2月期末までに500億円超縮減する方針、次世代エンタテインメント創出に向けた戦略的R&D投資 |
この書類が述べていない項目（12件）
通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業収入は当社グループ・他社配給作品のヒットにより映画興行などが好調だった。減益の主因はTOHO Globalの会社分割に伴う連結調整であり、IP・アニメ事業では海外収入に対応する費用などが先行計上された。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。