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2024年12月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

第1四半期は売上高が前年同期比9.5%増となった一方、営業利益・経常利益・四半期純利益は黒字から赤字に転じた。通期業績予想と年間配当予想は従来から変更されていない。

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この期間の実績

第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日非連結(個別)日本基準
売上高431百万円前年比 +9.5%進捗 23.3%
営業利益-19百万円
経常利益-21百万円
純利益(親会社株主帰属)-19百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益△2.35円
期末の財政状態
総資産3,119百万円
うち純資産 1,359 百万円自己資本比率 43.6%前期末比 +0.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

セグメント別売上高
マーケティングDX事業337,47578.2%
テクノロジー事業94,05221.8%
セグメント別利益
マーケティングDX事業141,088
テクノロジー事業-81,228
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,847百万円(前年比 +21.3%)
営業利益-203百万円
経常利益-214百万円
純利益-235百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因

マーケティングDX事業では営業体制の強化により既存顧客からの継続的な発注依頼や協業パートナー企業からの案件受注を推進し、ウェブサイトやランディングページの制作売上が順調に推移した。テクノロジー事業ではシステム開発・サービス改善、シェア獲得強化、スポーツデータ拡充などによりSPAIA全体の会員数が前年同期比18.2%増となった。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし(固定資産に係る重要な減損損失なし)
特別損益の内訳該当事項なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数8,217,900株
期末自己株式数0株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2024年1月1日〜2024年3月31日
売上高431百万円(前年比 +9.5%)
営業利益-19百万円
経常利益-21百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-19百万円
1株当たり当期純利益△2.35円
自己資本比率当期末 43.6 / 前期末 42.7
総資産3,119百万円
純資産1,359百万円
通期業績予想売上高 1,847百万円(前年比 +21.3%) / 営業利益 -203百万円 / 経常利益 -214百万円 / 純利益 -235百万円
年間配当予想0円 → 0円
セグメント別売上高セグメント マーケティングDX事業 / 売上高 337,475千円 / 前年同期売上高 365,731千円 / 前年同期比 非開示、セグメント テクノロジー事業 / 売上高 94,052千円 / 前年同期売上高 28,367千円 / 前年同期比 非開示
セグメント別利益セグメント マーケティングDX事業 / セグメント利益 141,088千円 / 前年同期セグメント利益 222,341千円 / 前年同期比 非開示、セグメント テクノロジー事業 / セグメント利益 -81,228千円 / 前年同期セグメント利益 -44,739千円 / 前年同期比 非開示
減損損失該当事項なし(固定資産に係る重要な減損損失なし)
特別損益の内訳該当事項なし
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数8,217,900株
期末自己株式数0株
業績の増減要因マーケティングDX事業では営業体制の強化により既存顧客からの継続的な発注依頼や協業パートナー企業からの案件受注を推進し、ウェブサイトやランディングページの制作売上が順調に推移した。テクノロジー事業ではシステム開発・サービス改善、シェア獲得強化、スポーツデータ拡充などによりSPAIA全体の会員数が前年同期比18.2%増となった。
この書類が述べていない項目(12件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

マーケティングDX事業では営業体制の強化による継続発注・案件受注やウェブサイト等制作の売上好調、テクノロジー事業ではシステム開発・サービス改善、シェア獲得強化、スポーツデータ拡充などを挙げている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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