読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.4
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高3,390,339千円前年比 +17.4%
営業利益-51,776千円
経常利益-67,740千円
純利益（親会社株主帰属）-378,146千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△65円96銭
期末の財政状態
総資産2,186,291千円
うち純資産 323,040 千円自己資本比率 14.7%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+156,042
投資-1,029,250
財務+1,223,760
純増減+350,552
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,139,598千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,277,894千円（前年比 +26.2%）
営業利益110,247千円
経常利益53,652千円
純利益-114,032千円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症による外出自粛等で一時的な需要減があったが、マーケティングによる獲得手段やCRM領域での退会抑止策により会員数が増加した。ECサービス、自宅で利用できること、パーソナルスタイリング、サブスクリプション型ビジネスモデルなどにより感染症の影響を限定した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象東京証券取引所グロース市場への上場に伴い、普通株式733,000株の一般募集による発行を実施し、さらにオーバーアロットメントに関連して普通株式130,400株の第三者割当による発行を決議した。
減損損失308,114千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 308,114千円
減価償却費348,967千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 3,390,339千円（前年比 +17.4%） |
| 営業利益 | -51,776千円 |
| 経常利益 | -67,740千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -378,146千円 |
| １株当たり当期純利益 | △65円96銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 14.7% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 2,186,291千円 |
| 純資産 | 323,040千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 156,042千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,029,250千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,223,760千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,139,598千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,277,894千円（前年比 +26.2%） / 営業利益 110,247千円 / 経常利益 53,652千円 / 純利益 -114,032千円 |
| 減価償却費 | 348,967千円 |
| 減損損失 | 308,114千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 308,114千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 東京証券取引所グロース市場への上場に伴い、普通株式733,000株の一般募集による発行を実施し、さらにオーバーアロットメントに関連して普通株式130,400株の第三者割当による発行を決議した。 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症による外出自粛等で一時的な需要減があったが、マーケティングによる獲得手段やCRM領域での退会抑止策により会員数が増加した。ECサービス、自宅で利用できること、パーソナルスタイリング、サブスクリプション型ビジネスモデルなどにより感染症の影響を限定した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症による外出自粛やファッション需要の低下などの影響があった一方、マーケティングによる新規会員の獲得やCRM領域での退会抑止策により会員数が増加した。また、ECサービス、自宅で利用できること、パーソナルスタイリングおよびサブスクリプション型モデルなどにより、感染症の影響を限定的な範囲にとどめたとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。