読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
35.8
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年8月1日〜2023年7月31日非連結（個別）日本基準売上高17,823百万円前年比 +35.8%
営業利益1,105百万円前年比 +39.4%
経常利益1,107百万円前年比 +43.4%
純利益（親会社株主帰属）794百万円前年比 +53.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益172.25円
売上高営業利益率6.2%
期末の財政状態
総資産6,620百万円
うち純資産 3,867 百万円自己資本比率 58.4%前期末比 +7.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+297
投資-115
財務-152
純増減+30
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,026百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
非連結売上高 23,382百万円（前年比 +31.2%） / 営業利益 1,603百万円（前年比 +45.0%） / 経常利益 1,603百万円（前年比 +44.8%） / 純利益 1,070百万円（前年比 +34.8%）
連結売上高 28,679百万円 / 営業利益 1,815百万円 / 経常利益 1,815百万円 / 純利益 1,097百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
需要の高いIT人材市場に対する営業活動が堅調に推移。社内人材と登録者数3万3千人のフリーランスを活用し、転職支援サービス等も成長した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更当期の変更は非開示。翌期第2四半期から連結予定の新規会社は5社（ディクスホールディングス株式会社、日本ディクス株式会社、株式会社ｉＴパートナーズ、株式会社エヌステージ、株式会社ヴィータ）
重要な後発事象ディクスホールディングス株式会社の株式58.3％を取得し子会社化することを決議。企業結合日は2023年9月29日予定で、同社とその子会社4社が2024年7月期第2四半期から連結子会社となる見込み。取得原価は概算893百万円。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社株式売却損 1,583千円
減価償却費13,369千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数4,624,400株
期末自己株式数42株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年8月1日〜2023年7月31日 |
| 売上高 | 17,823百万円（前年比 +35.8%） |
| 営業利益 | 1,105百万円（前年比 +39.4%） |
| 経常利益 | 1,107百万円（前年比 +43.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 794百万円（前年比 +53.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 172.25円 |
| 売上高営業利益率 | 6.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 58.4% / 前期末 51.3% |
| 総資産 | 6,620百万円 |
| 純資産 | 3,867百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 297百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -115百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -152百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,026百万円 |
| 通期業績予想 | 非連結 売上高 23,382百万円（前年比 +31.2%） / 営業利益 1,603百万円（前年比 +45.0%） / 経常利益 1,603百万円（前年比 +44.8%） / 純利益 1,070百万円（前年比 +34.8%） / 連結 売上高 28,679百万円 / 営業利益 1,815百万円 / 経常利益 1,815百万円 / 純利益 1,097百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 減価償却費 | 13,369千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 関係会社株式売却損 1,583千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 当期の変更は非開示。翌期第2四半期から連結予定の新規会社は5社（ディクスホールディングス株式会社、日本ディクス株式会社、株式会社ｉＴパートナーズ、株式会社エヌステージ、株式会社ヴィータ） |
| 重要な後発事象 | ディクスホールディングス株式会社の株式58.3％を取得し子会社化することを決議。企業結合日は2023年9月29日予定で、同社とその子会社4社が2024年7月期第2四半期から連結子会社となる見込み。取得原価は概算893百万円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 4,624,400株 |
| 期末自己株式数 | 42株 |
| 業績の増減要因 | 需要の高いIT人材市場に対する営業活動が堅調に推移。社内人材と登録者数3万3千人のフリーランスを活用し、転職支援サービス等も成長した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。需要の高いIT人材市場に対し、社内人材と登録者数3万3千人のフリーランスを活用した営業活動が堅調に推移したため。また、転職支援サービスやマーケティング人材を活用したサービスも成長した。ディクスホールディングスとの共同経営については、相互送客やアップストリームからダウンストリームまでのケイパビリティ形成により、付加価値の高い事業運営基盤を構築できると説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。