読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.5
%（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年10月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高1,488百万円前年比 +19.5%
営業利益318百万円前年比 +0.6%
経常利益291百万円前年比 -4.6%
純利益（親会社株主帰属）219百万円前年比 -3.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益38.15円
売上高営業利益率21.4
期末の財政状態
総資産1,665百万円
うち純資産 978 百万円自己資本比率 58.6%前期末比 +9.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-5
投資-166
財務+197
純増減+26
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高749百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,902百万円
営業利益353百万円
経常利益344百万円
純利益255百万円
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭
業績の増減要因
デジタルトランスフォーメーションの継続によるデジタルマーケティング需要の増加、インターネットを用いた販促・マーケティング活動の活発化、顧客の旺盛なニーズに応えたこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年10月1日付の簡易株式交換により、株式会社FACTを完全子会社化した。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 19千円、項目 敷金償却戻入益 / 金額 3,512千円 / 特別損失 該当事項なし
減価償却費11,102千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数5,775,300株
期末自己株式数41株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 1,488百万円（前年比 +19.5%） |
| 営業利益 | 318百万円（前年比 +0.6%） |
| 経常利益 | 291百万円（前年比 -4.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 219百万円（前年比 -3.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 38.15円 |
| 売上高営業利益率 | 21.4 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.6 / 前期末 48.7 |
| 総資産 | 1,665百万円 |
| 純資産 | 978百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -5百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -166百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 197百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 749百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,902百万円 / 営業利益 353百万円 / 経常利益 344百万円 / 純利益 255百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭 |
| 減価償却費 | 11,102千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 19千円、項目 敷金償却戻入益 / 金額 3,512千円 / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年10月1日付の簡易株式交換により、株式会社FACTを完全子会社化した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 5,775,300株 |
| 期末自己株式数 | 41株 |
| 業績の増減要因 | デジタルトランスフォーメーションの継続によるデジタルマーケティング需要の増加、インターネットを用いた販促・マーケティング活動の活発化、顧客の旺盛なニーズに応えたこと。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。デジタルトランスフォーメーションの継続によりインターネットを使った販促・マーケティング活動が活発化し、デジタルマーケティングサービスへの需要が高まったため。顧客の旺盛なニーズに応えた結果、売上高が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。