読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
24.2
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2022年10月1日〜2023年6月30日非連結（個別）日本基準売上高1,086百万円前年比 +24.2%進捗 74.0%
営業利益204百万円前年比 -7.6%進捗 71.3%
経常利益205百万円前年比 -0.7%進捗 79.5%
純利益（親会社株主帰属）155百万円前年比 +8.3%進捗 79.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益27.13円
期末の財政状態
総資産1,413百万円
うち純資産 915 百万円自己資本比率 64.5%前期末比 +15.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,467百万円（前年比 +17.8%）
営業利益286百万円（前年比 -9.6%）
経常利益258百万円（前年比 -15.4%）
純利益194百万円（前年比 -14.1%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 1,467百万円 / 営業利益 非開示 → 286百万円 / 経常利益 非開示 → 258百万円 / 純利益 非開示 → 194百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
経済活動の正常化、デジタルトランスフォーメーションの継続、インターネットを用いた販促・マーケティング活動の活発化により需要が高まり、顧客の旺盛なニーズに応えた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年10月1日を効力発生日（予定）として、株式会社FACTを株式交換により完全子会社化することを決議し、株式交換契約を締結した。取得予定議決権比率は100％、交付株式数は普通株式350,000株（予定）。
特別損益の内訳特別利益 敷金償却戻入益 3,512千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者は記載なし）
期末発行済株式数5,775,300
期末自己株式数41
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 1,086百万円（前年比 +24.2%） |
| 営業利益 | 204百万円（前年比 -7.6%） |
| 経常利益 | 205百万円（前年比 -0.7%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 155百万円（前年比 +8.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 27.13円 |
| 自己資本比率 | 当期末 64.5% / 前期末 48.7% |
| 総資産 | 1,413百万円 |
| 純資産 | 915百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,467百万円（前年比 +17.8%） / 営業利益 286百万円（前年比 -9.6%） / 経常利益 258百万円（前年比 -15.4%） / 純利益 194百万円（前年比 -14.1%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 1,467百万円 / 営業利益 非開示 → 286百万円 / 経常利益 非開示 → 258百万円 / 純利益 非開示 → 194百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 敷金償却戻入益 3,512千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年10月1日を効力発生日（予定）として、株式会社FACTを株式交換により完全子会社化することを決議し、株式交換契約を締結した。取得予定議決権比率は100％、交付株式数は普通株式350,000株（予定）。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 5,775,300 |
| 期末自己株式数 | 41 |
| 業績の増減要因 | 経済活動の正常化、デジタルトランスフォーメーションの継続、インターネットを用いた販促・マーケティング活動の活発化により需要が高まり、顧客の旺盛なニーズに応えた。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、経済活動の正常化、デジタルトランスフォーメーションの継続、インターネットを用いた販促・マーケティング活動の活発化により需要が高まり、顧客の旺盛なニーズに応えた結果、売上高が増加したと説明しています。通期予想の下方修正については、本短信では具体的な理由を示さず、別途開示する「業績予想の修正に関するお知らせ」を参照するよう記載しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。