地震・台風・津波による設備被害
FY2016に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の大規模な自然災害により、当社グループ及びお客さまの設備に広範な被害が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。このため、当社は自然災害に対する主要ガス設備の強靭化を図るとともに、非常事態体制の整備、事業継続計画(BCP:Business Continuity Plan) の策定や、自家発電設備の整備等により、災害の影響を最小限に止める対策を実施しております。」
自然災害リスクと、主要ガス設備の強靭化、BCP、自家発電設備等による対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このため、当社は自然災害に対する主要ガス設備の強靭化を図るとともに、非常事態体制の整備、事業継続計画(BCP:Business Continuity P1an) の策定や、自家発電設備の整備等により、災害の影響を最小限に止める対策を実施しております。」
主要ガス設備の強靭化、非常事態体制、BCP、自家発電設備による自然災害対策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このため、当社は自然災害に対する主要ガス設備の強靭化を図るとともに、非常事態体制の整備、事業継続計画(BCP:Business Continuity P1an) の策定や、自家発電設備の整備等により、災害の影響を最小限に止める対策を実施しております。」
主要ガス設備の強靭化、非常事態体制、BCP、自家発電設備による自然災害対策を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「このため、当社は自然災害に対する主要ガス設備の強靭化を図るとともに、非常事態体制の整備、事業継続計画(BCP:Business Continuity P1an) の策定や、自家発電設備の整備等により、災害の影響を最小限に止める対策を実施しております。」
自然災害リスクへの対応として、主要ガス設備の強靭化、非常事態体制、BCP、自家発電設備を組み合わせた対策を明記した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の大規模な自然災害により、当社グループ及びお客さまの設備に広範な被害が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
地震・台風・津波等による設備被害リスクを継続記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の大規模な自然災害により、当社グループ及びお客さまの設備に広範な被害が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
地震・台風・津波等による設備被害リスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震、台風、津波等の大規模な自然災害により、当社グループ及びお客さまの設備に広範な被害が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
地震・台風・津波等による設備被害リスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、台風、津波等の大規模な自然災害により、当社グループ及びお客さまの設備に広範な被害が発生した場合は、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害による自社設備・顧客設備の広範な被害を業績リスクとしている。