読む価値
41定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
70.5
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高89,711百万円前年比 +1.2%
営業利益1,870百万円前年比 -70.5%
経常利益2,610百万円前年比 -63.0%
純利益（親会社株主帰属）1,735百万円前年比 -64.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益161.85円
期末の財政状態
総資産131,766百万円
うち純資産 85,426 百万円自己資本比率 62.9%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+8,674
投資-17,184
財務+6,679
純増減-1,831
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,740百万円
セグメント別売上高ガス 68,843百万円（前年比 -0.7%）、電力小売 10,554百万円（前年比 +20.5%）、不動産 1,359百万円（前年比 +0.5%）
セグメント別利益ガス 6,187百万円（前年比 -38.1%）、電力小売 -1,473百万円、不動産 668百万円（前年比 -3.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高107,200百万円（前年比 +19.5%）
営業利益3,800百万円（前年比 +103.2%）
経常利益4,500百万円（前年比 +72.4%）
純利益3,100百万円（前年比 +78.7%）
年間配当予想非開示 → 60円／株
業績の増減要因
電力小売事業の売上高増加、ガス原材料費の増加、卸電力取引市場の価格高騰による購入電力料の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費8,968百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 89,711百万円（前年比 +1.2%） |
| 営業利益 | 1,870百万円（前年比 -70.5%） |
| 経常利益 | 2,610百万円（前年比 -63.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,735百万円（前年比 -64.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 161.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 62.9 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 131,766百万円 |
| 純資産 | 85,426百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,674百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -17,184百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,679百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,740百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 107,200百万円（前年比 +19.5%） / 営業利益 3,800百万円（前年比 +103.2%） / 経常利益 4,500百万円（前年比 +72.4%） / 純利益 3,100百万円（前年比 +78.7%） |
| 年間配当予想 | 非開示 → 60円／株 |
| セグメント別売上高 | ガス 68,843百万円（前年比 -0.7%）、電力小売 10,554百万円（前年比 +20.5%）、不動産 1,359百万円（前年比 +0.5%） |
| セグメント別利益 | ガス 6,187百万円（前年比 -38.1%）、電力小売 -1,473百万円、不動産 668百万円（前年比 -3.1%） |
| 減価償却費 | 8,968百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 電力小売事業の売上高増加、ガス原材料費の増加、卸電力取引市場の価格高騰による購入電力料の増加。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は電力小売事業の売上高増加などにより増加しました。一方、ガス原材料費の増加や、卸電力取引市場の価格高騰による電力小売事業の購入電力料増加により、利益が減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。