読む価値
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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8.8
%（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高2,030,302百万円前年比 -1.9%
営業利益174,809百万円前年比 +8.8%
経常利益204,522百万円前年比 +7.8%
純利益（親会社株主帰属）152,751百万円前年比 +13.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益391.15円
売上高営業利益率8.6%
期末の財政状態
総資産3,321,405百万円
うち純資産 1,854,028 百万円自己資本比率 54.4%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+340,740
投資-241,852
財務-129,177
純増減-30,289
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高58,492百万円
セグメント別売上高国内エネルギー 1,639,494百万円（前年比 -5.4%）、海外エネルギー 126,960百万円（前年比 +12.2%）、ライフ＆ビジネス ソリューション 263,847百万円（前年比 +13.2%）
セグメント別利益国内エネルギー 68,749百万円（前年比 -7.2%）、海外エネルギー 67,650百万円（前年比 +22.9%）、ライフ＆ビジネス ソリューション 37,447百万円（前年比 +30.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,070,000百万円（前年比 +2.0%）
営業利益150,000百万円（前年比 -14.2%）
経常利益190,000百万円（前年比 -7.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益145,000百万円（前年比 -5.1%）
年間配当予想95円 → 130円
配当性向30.7%（2026年3月期実績）、34.4%（2027年3月期予想）
業績の増減要因
国内エネルギー事業では原料費調整制度に基づくガス販売単価やLNG販売単価が低めに推移し減収・減益となった一方、海外エネルギー事業では米国フリーポート液化基地（LNG）や米国上流事業などで増収・増益となり、ライフ＆ビジネス ソリューション事業でも増収・増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 3 / 社名 株式会社阪和総合防災、株式会社大阪市小学校体育館空調PFI、エナックス株式会社 / 除外 社数 12 / 社名 Osaka Gas Shore, LLC、Osaka Gas (Thailand) Co., Ltd.、OGP Energy Solutions Co., Ltd.、Osaka Gas Kleen Energy, LLC、Michigan Power MB, LLC、Osaka Gas Michigan Power, LLC、Michigan Power LP, LLC、Michigan Power GP, LLC、Michigan Power Limited Partnership、OGPA Lakewood, LLC、株式会社リビングメンテサービス大阪、Sabine Oil & Gas Corporation
重要な後発事象自己株式の取得。2026年5月8日開催の取締役会で、普通株式28百万株（上限）、取得価額総額800億円（上限）を、2026年5月11日から2027年3月31日まで取得することを決議。理由は株主還元および資本効率性向上のため。
減損損失23,396百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,171百万円、関係会社株式売却益 12,328百万円、受取保険金 7,266百万円 / 特別損失 減損損失 23,396百万円
減価償却費135,138百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数397,881,800株
期末自己株式数14,025,616株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 2,030,302百万円（前年比 -1.9%） |
| 営業利益 | 174,809百万円（前年比 +8.8%） |
| 経常利益 | 204,522百万円（前年比 +7.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 152,751百万円（前年比 +13.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 391.15円 |
| 売上高営業利益率 | 8.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 54.4% / 前期末 52.8% |
| 総資産 | 3,321,405百万円 |
| 純資産 | 1,854,028百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 340,740百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -241,852百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -129,177百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 58,492百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,070,000百万円（前年比 +2.0%） / 営業利益 150,000百万円（前年比 -14.2%） / 経常利益 190,000百万円（前年比 -7.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 145,000百万円（前年比 -5.1%） |
| 年間配当予想 | 95円 → 130円 |
| 配当性向 | 30.7%（2026年3月期実績）、34.4%（2027年3月期予想） |
| セグメント別売上高 | 国内エネルギー 1,639,494百万円（前年比 -5.4%）、海外エネルギー 126,960百万円（前年比 +12.2%）、ライフ＆ビジネス ソリューション 263,847百万円（前年比 +13.2%） |
| セグメント別利益 | 国内エネルギー 68,749百万円（前年比 -7.2%）、海外エネルギー 67,650百万円（前年比 +22.9%）、ライフ＆ビジネス ソリューション 37,447百万円（前年比 +30.2%） |
| 減価償却費 | 135,138百万円 |
| 減損損失 | 23,396百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,171百万円、関係会社株式売却益 12,328百万円、受取保険金 7,266百万円 / 特別損失 減損損失 23,396百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 3 / 社名 株式会社阪和総合防災、株式会社大阪市小学校体育館空調PFI、エナックス株式会社 / 除外 社数 12 / 社名 Osaka Gas Shore, LLC、Osaka Gas (Thailand) Co., Ltd.、OGP Energy Solutions Co., Ltd.、Osaka Gas Kleen Energy, LLC、Michigan Power MB, LLC、Osaka Gas Michigan Power, LLC、Michigan Power LP, LLC、Michigan Power GP, LLC、Michigan Power Limited Partnership、OGPA Lakewood, LLC、株式会社リビングメンテサービス大阪、Sabine Oil & Gas Corporation |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得。2026年5月8日開催の取締役会で、普通株式28百万株（上限）、取得価額総額800億円（上限）を、2026年5月11日から2027年3月31日まで取得することを決議。理由は株主還元および資本効率性向上のため。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 397,881,800株 |
| 期末自己株式数 | 14,025,616株 |
| 業績の増減要因 | 国内エネルギー事業では原料費調整制度に基づくガス販売単価やLNG販売単価が低めに推移し減収・減益となった一方、海外エネルギー事業では米国フリーポート液化基地（LNG）や米国上流事業などで増収・増益となり、ライフ＆ビジネス ソリューション事業でも増収・増益となった。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、原料費調整制度に基づくガス販売単価やLNG販売単価が低めに推移したことなどにより減少しました。利益は、国内エネルギー事業が減益となったものの、米国フリーポート液化基地（LNG）や米国上流事業など海外エネルギー事業の増益により増加しました。次期は、電力市場取引の減益や姫路天然ガス発電所1・2号機の運転開始に伴う減価償却費の増加などにより経常利益が減少する見通しです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。